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国家戦略を持てる国になろう

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GHQというのは、「General Headquarters」の略です。
直訳すると、「すべての総本部」です。
個人的な意見ですが、私は、あらためて日本人の手で(←日本人であることが肝要です)、「New General Headquarters」を作り、これを天皇直下の国家最高権力の府として作るべきだと思っています。


GHQの本部があった第一生命ビル
20190223 GHQの本部があった第一生命ビル

(画像はクリックすると、お借りした当該画像の元ページに飛ぶようにしています。
画像は単なるイメージで本編とは関係のないものです。)


「いまの日本外交には国家としての戦略がない」と、よく言われます。
「いま」どころか戦前戦中においても、日本外交に「国家的な戦略があった」とは言い難い。
これは実は、重大問題です。

戦前戦中のことでいうならば、これは先日行われた日本史検定講座で江崎道朗先生も指摘しておられましたが、
「戦時中あるいは戦前の日本には、大東亜戦争に勝利した後日本がその後の対米政策をどのようにしていくのか、東亜諸国への政策をどのようにしていくのか、あるいはChinaをどのようにしていくのか等々について、まったく戦略を持っていなかった。ところがChinaは、国民党も共産党も、支那事変の最中には、すでに戦後処理をどのようにするのかについて、具体的な対策案を築いていたし、米国も対日戦争勝利後に、日本をどのように統治していくのかについて、具体的な対策を検討する機関を作っていた。京都が空爆されなかったことも、そうした国家的外交戦略という基盤が基礎にあったからであった」
という指摘をなさっておいででした。

いま多くの日本人は、South Koreaに怒り心頭ですし、私も「即時経済封鎖せよ」という考えですが、では、経済封鎖後の東亜政策をどのようにしていくのか、またKoreaをどのように運営していくのかといったことについて、日本中で、誰も何も考えを持っていない。

これではダメです。
戦略がない。
日韓断交は希望であり、そうした方が良いことではあるけれど、実施するなら、その後をどのようにするのかをしっかり考えて・・つまり戦略を立てておくのでなければ、いきあたりばったりでは政治にさえならないということです。

実際の話し、断行したらその後の半島情勢はどのようになっていくのか。
仮にSouth Koreaが、北に吸収されれば、共産圏との境は、いまの38度線ではなく、朝鮮海峡になります。
北は何十年も前からドンパチではなく調略によってSouth Koreaを滅ぼし、吸収するという政策を採り、そのためにSouthKoreaの司法を奪い、教育を奪い、左派の政治家やメディアにカネを渡して、SouthKorea人たちが、日米を敵とし、北に親しむ感情を持つような工作活動を続けてきました。


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ということは、South Koreaの籠絡が終われば、次のターゲットは日本です。
北に吸収されて貧民化したSouth Korea人たちは、ますます強烈な反日感情をつのらせ、おそらくは日本解体の尖兵として、公式にあるいは秘密裏に、大量に日本に送り込まれて来ることでしょう。
1億2千万人中、たったの200万人でさえ、もてあましているのです。
それが何千万の単位になったとき、我が国は大丈夫なのでしょうか。
難民は我が国には入れないという選択なら、やってきた難民をどうするのでしょうか。
大量虐殺するのでしょうか?
それは国際社会で許されることなのでしょうか。
逆に、半島からの難民を出させないための方法はないのでしょうか。

そういうことを、しっかりと戦略として練るだけでなく、それを実施した後々のことまで考えて、いまの一歩を踏み出していく。
それこそが本来の国家のあり方といえます。
先の大戦では、米国は、戦争開始前から、対日戦争で勝利したあとに、日本をどのように解体していくのか、具体的なビジョンを持っていたといいます。
そしてそのビジョンに基づき、様々な紆余曲折はあったものの、最終的に、日本の天皇は保持すべしということになり、だから皇居や京都は空爆の対象から外されています。
ちゃんと、あとのことを考えて行動しているのです。
いきあたりばったりではないのです。

これに対し、では日本は、対米戦争に勝ったあと、米国をどのようにするのか等について、明確なビジョンを持っていたのでしょうか。
対China戦に勝利したあと、Chinaをどのようにしていくのかのビジョンがあったのでしょうか。
負けた後、半島や満洲や台湾をどうするのか、どのように戦勝国と交渉するのか、在留邦人の財産をどのように守るのか、また安全に幅員させるのか。
そうしたことへの検討はあったのでしょうか。

あるいは慰安婦問題も同じです。
日本国内にアホがいて、ありもしない慰安婦問題に火を付け、調子に乗ったどこぞの国が賠償を求めてきたとき、日本側はその国との関係をどうするのかについて、何も考えずに、先にただ謝るということを行いました。
なんのビジョンも戦略もない。
要するに政治が、ただの場当たり的なものにしかなっていない。

先日も北海道で地震が起きました。
前年にも地震が起きています。
地震が起きても安全な町つくりが、地震が起きてもまだ検討さえされない。

地震ばかりか、様々な自然災害について、必ず起こるとわかっていながら、何の対策もない。
毎度、起きてから、「たいへんだ、たいへんだ」と騒ぐだけです。
こんなことは、バカのすることです。

今回の日本史検定講座で、三浦小太郎先生がおもしろいことを仰っていませいた。
先生は、
「戦争は世の中が明るいときに起こる」
というのです。
おもわず「えっ!?」と思ってしまう言葉ですが、要するに、人々が物事の先の先まで考え見通し、どのような未来を築くかという冷静な判断力を見失って、ただ目先の怒りに矛先が向けられるようになったとき、人々は戦争へと駆り立てられ、多くの命を犠牲にすることになる、ということを指した言葉です。

日本は戦後70年以上にもわたり、戦争をしてきませんでした。
それは、積極的に戦争を行わなかったというだけでなく、日本が戦争を回避するために、ありとあらゆる努力(その中には屈辱外交を含めて)が払われてきたことを意味します。
戦争で焼け野原を経験した私達の先輩たちは、どんな悲惨よりも悲惨なことが戦争であると知っており、その戦争を避けるためなら、あらゆる努力を惜しまない、ということが左右を問わず日本人のあたりまえの基本認識であったからです。

そして、とにもかくにも日本が世界の中で、ふたたび大きな役割を果たしていける国になっていくこと(なにせ敗戦後は日本は国際会議からシャットアウトの状態が続いたのです)、誰もが豊かに安心して安全に暮らせる社会を築いていくこと。
それが日本人の左右に関係なく共通する想念であったものと思います。

企業活動でもそうですが、業界内の中堅や下位にいて、同業他社に追いつけ追い越せとやっている間は良いのです。
それが上位企業となり、業界のリーディングカンパニーとなったら、今度は社会的責任を負い、新しい未来を築く会社となっていかなければなりません。
そのために、自分たちがどのような社会を築くのか、そのための長期的なビジョンを明らかにし、方向づけを行い、その方向に基づいてあらゆる企業内意思決定を行うことができる仕組みが必要になっていきます。

国家も同じだと思うのです。
追いつき追い越せの間は、「とにかくガンバル」で良いのです。
けれど、一定以上の国家に育ってからは、今度はどのような国家を築き、どのように世界と向き合っていくのかを世界に向けて明確に示していかなければならなくなるのです。

ところが残念なことに、日本は高度成長によって、世界に認められる日本にまで国力を回復しても、それが意図的に崩壊させられても、あるいは国家ごと、他国に馬鹿にされ蹂躙されても、いまだ日本は、そうした国家戦略に目覚めず、これからの日本の方向性の片鱗すら示すことができないまま、失われた30年を徒過(とか)しています。

こうした国家戦略なるものは、内閣内に国家戦略担当大臣をひとり置いただけで解決するような問題ではありません。
具体的なビジョンを打ち立てるためには、内外の情勢を詳細に分析し、それらを総合して、あるべき姿を明確にし、その実現に向けて長期的かつ安定的にそれを実現するための具体的施策と、その実行を長期に渡って支えていく機構の存在が不可欠です。
また、刻々と変わる内外の情勢を常に分析して国家の方向を誤らないようにトレースしていくことが求められます。

こうした機能は、単年度単位で予算の執行を行う内閣府や、国民の利権の代表機関である国会、あるいは法の番人である裁判所とは、全く別な、それよりも上位の機関として存在し、存続すべきものといえます。

実例はあります。
GHQです。
GHQは、その政策の良し悪しは別として、我が国の三権どころか国内向け憲法よりも上位の存在にあって、当時の日本国内のすべての情況の分析と、日本社会の方向性を決定づける役割を担い、見事にそれを実現しました。
そしてその影響は、GHQが解体されて67年が経とうとする現在においてもなお、見事に続いています。

GHQというのは、「General Headquarters」の略です。
直訳すると、「すべての総本部」です。
個人的な意見ですが、私は、あらためて日本人の手で(←日本人であることが肝要です)、「New General Headquarters」を作り、これを天皇直下の国家最高権力の府として作るべきだと思っています。

そしてその下に、
国家外交戦略情報室
歴史問題研究室
教育推進室
農政推進室
等を置き、情報の収集と分析および長期ビジョンの確定、それを実現するための権限を、憲法を超える存在として付与することでもしない限り、日本は、いまのままでは、あまりに場当たりすぎて、三権さえも機能していない。

憲法を超える存在として、超法規的な機構を置くことは簡単です。
かつてのGHQがそうでした。
そしてなぜGHQがそれだけの権力を行使できたかといえば、軍事力を持っていたからです。

憲法問題も、簡単に解決します。
その新しい機構によって、
「日本国憲法は◯月◯日をもって廃止する」と発表すれば、それでオシマイです。

日本でのこうした三権以上の存在の構築には先例もあります。
それが太政官です。
太政官は、三権よりもさらに上位に位置するものでした。

実は、左翼が昔から提唱しているのも、この仕組です。
日本に憲法以上の存在をつくり、そこにすべての権力を集中させる。
左翼が、日本を乗っ取ったら軍事力に物を言わせるつもりなのに、憲法9条にこだわるのは、憲法よりも上位に共産党軍を置こうという基本ビジョンがあるからです。
憲法下にある行政、国会、司法には、軍事力など一切持たせる必要がない。
憲法よりも上位の共産党が、国軍を保有すれば良いと、彼らは考えているわけです。

保守派のみなさんは、法を遵守すべきという思想の方が多いので、あくまで憲法にこだわりますが、三権の長がそのすべての権限を天皇に大政奉還するだけのことです。
即日、天皇直下に太政官を復活して、すべての権力と軍事、警察権の一切を太政官に委ねてしまえば、憲法とは関係なく、日本は軍を復活させることができます。

間違えてはならないのは、これを「天皇親政」にしてはいけないということです。
あくまで政治権力を行使するのは、太政官です。
名称は、太政官でも、GHQ(すべての総本部)でもなんでも構わない。

先例はあるのです。
もともと日本は、国家権力よりも上位に、国家最高権威として万世一系の天皇をあおぐことをもって国家を形成してきたという歴史を持つ国です。
その仕組みがあるから、権力をして領土も領民も、国のすべては「天皇のおほみたから」だから、権力はどこまでも国民の幸せを築き保障するためのもの、という仕組みを生んだのです。
天皇が国家権力の代表者になってしまっては、元も子もありません。

これは要するに、国家としてのビジョンを持ち、戦略を持って、それを粛々と実行できる国家になろう、ということです。
そのためには、いまの政治の枠組みを抜本的に改める必要があると思います。
上に述べましたことは、ひとつの考え方です。
他にももっと良い方法があるかもしれません。
いずれにせよ、一度頭の中をリセットして、抜本的にビジョンを再構築していくことが、求められるようになってきたのではないかと思っています。

お読みいただき、ありがとうございました。

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02-02 創生の神々と十七条憲法のただならぬ関係とは
03-01 諸命以と修理固成という重要語
03-02 見立てると成り成りて
03-03 ヒルコをめぐる三つの意味とは
03-04 神議(かむはか)り
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02 誠実
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06 公益
07 よい日本人
08 自立自営
09 我が郷土
10 人の名誉を重んじる
11 勇気
12 進取の気象
13 信義
14 国旗
15 慈善 





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コメント
No title
GHQは無くなりましたが政策は在日米軍に継承されていると思います。
例をあげると、
三国人特権→朝鮮人特権
公職追放→二重国籍議員、帰化系議員
墨塗り検閲→マスコミ偏向、日本民放の韓国支所
武装解除→憲法9条
敗戦国民イジメ→健保、年金、生保などの外国人優遇
全面占領→要所(米軍基地)占領
日本人一千万人餓死計画→少子化
日本産業破壊→円設定110円
最後の二つは少々強引ですが全てやり方がソフトになっているだけで、実質変わっていないと思います。
地位協定(旧行政協定)というのがありますがこれの問題は在日米軍の権限が日本の行政法や国内法よりも上にあることです。
つまり法的には日本の最高権力者は在日米軍と判断されます。
そして実際に指示命令容喙しているのが日米合同委員会となります。
この委員会は在日米軍高官と霞ヶ関高官の組織ですが大臣は入っていません。大臣ですと選挙で選ばれたため有権者の意向を考えねばならず不都合だからだと考えます。
官僚ならば有権者の意向など関係ありませんし、その官僚が公職追放により侵入した半島帰化系ならば在日米軍の言うことはホイホイ聞き、しかも日本人イジメの増税などの推進も喜んでするでしょう。
これが現在の日本の根幹にあると思います。
また朝鮮学校を70近くも建設(鉄筋コンクリート)した黒幕は在日米軍で、日本政府が北制裁と言いつつ、また拉致は北の仕業と政府が認定していながら朝鮮学校を全く野放しなのは手がつけられないからです。
困るのは歴史で1950年代に講和独立したと教えられ日本が独立主権国家と思いこんでいる人がほとんどで法的には在日米軍がトップで大きな政策を決めているということに全く気付かないことです。
なので少子化にろくに対策しない政府はけしからんと言う人がいますが問題は日本政府ではありません。
しかし民間が対策する分には問題ありませんから(行政としては出来ないが民間が勝手にやる分には良い)邪魔したりもしません。
困るのは地位協定については共産党などが時折言うくらいなので地位協定が問題と言うと左翼扱いされるのもあります。
2019/03/02(土) 14:13 | URL | 甚三郎 #-[ 編集]
No title
素晴らしいお話を
有り難うございました。

朝鮮戦争を終了させる として
ドイツやベトナムの様に統一に なるでしょうか
半島は「別物」になるような気がします。
世界の「百害あって一利なし地域」
「どの様な扱い」がベストでしょうか

世界の頭脳は違う事をすると思います。
2019/02/26(火) 10:38 | URL | #-[ 編集]
No title
日本史検定講座で江崎道朗先生の言葉に、
>京都が空爆されなかったことも、そうした国家的外交戦略という基盤が基礎にあったからであった」

この言葉ですが、京都市が空襲を受けなかったことから、戦後の米軍は文化財を保護するために、京都市を爆撃しなかったとの話が出ていたと聞いています。

しかし、此は真っ赤な嘘で、京都市の空襲の順番が後になっただけのことで、米国は原爆の投下予定地として京都市を計画の中に入れており、順番は4番目以降で、投下目標としては京都市下京区にある、現在は京都鉄道博物館内の転車場であったと聞いています。

東京で10万人以上を焼夷弾でころした軍隊が、たかが文化財とかことであることを理由に、攻撃予定にしないはずはなかったと思います。唯、日本が彼等の思っていたより早く、終戦にしただけですので、誤解されないようにお願いします。


ねずさんの独りごとでは、此までに長崎の原爆投下にも触れておられます。
京都市は、北・東・西側に山があり、南側は淀川のある地形で、原爆を上記の転車場上空に投下しますと、北・東・西に爆風と高熱によって、極めて実験的にも大きな被害が出ますし、木造建築によって大火災が出現したと思います。

米国の京都原爆作戦は、効果として極めて高いものであったし、心理的にも御所があり、三菱の工場もある大都市でしたから、日本に対する影響は大きかったと考えます。
2019/02/26(火) 10:33 | URL | ポッポ #/5dmJF4E[ 編集]
すばらしい解析です
小名木先生今回の分析、ご解説、感銘を受けました。
左翼の戦略も見事に言い当てておられます。
また、歴史上天皇親政や院政がことごとく日本を荒廃に導いてきた原理をも示唆しておられます。
現代の太政官制度を真剣に検討するべきでしょう。
2019/02/26(火) 10:17 | URL | ネコ太郎 #-[ 編集]
No title
おはようございます!
今日も拝読させていただきました。
ここ何件かシェアさせていただきました。
ありがとうございます。
国家戦略と言わずとも、今すぐにでもやってもらいたい事が沢山あります。
先ずは真の独立国家となれるよう、「敵国条項」の廃止、
サンフランシスコ講和条約における権利権原を放棄した領土の帰属。
国軍の創設が何より必要です。
次に民団、総連、解放同盟、共産党、日教組などの解体。
在日支那朝鮮人の強制送還。支那朝鮮人の帰化人の再審査。
他にも沢山あります。
これら国家国民の安心安全の為の政策を推進すると同時に
第一次産業の復活、電子立国と言われた我が国の先進技術の
復活の為の政策推進。食料自給率100%アップの推進。
国土強靭化の推進など上げればきりがないですが、
先ず大切な事は「真の独立国家」になること。
悠久の歴史を紡いできた我が国の歴史文化の継承と教育など
本当に日本人としての誇りが持てる国造りを!

2019/02/26(火) 09:59 | URL | おかよしお #-[ 編集]
国家戦略が無いとは!
昭和26年(1951年)9月8日に署名された「サンフランシスコ平和条約」は、昭和27年(1952年)4月28日に「昭和27年条約第5号」として公布され、第一生命ビルの星条旗が日の丸に変わりました。
この日が終戦の日だ!と仰る方々もいます。

さて、敗戦以降の我國はどういう外交を展開して来たのでしょうか。

我國の外交に「国家的戦略」があったとは言い難い…「ねずブロ」はこの様に書いています。
我國が掲げた「大東亜共栄圏」の志向は一体何だったのでしょうか。
「防共」も実現できず、半島も大陸も共存共栄どころでは無い有り様です。

どんな未来を生きたいのか?
何をしなければならないか?

世相への怒りと自棄で道の探索を止めはいけない…ねずさんはこう仰りたいのだと解します。

リセット~再構築!
改めて良く良く考えてみたい…そう思っています。
2019/02/26(火) 09:59 | URL | takechiyo1949 #VCU7f5e.[ 編集]
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ねずさんのプロフィール

小名木善行(おなぎぜんこう) HN:ねず

Author:小名木善行(おなぎぜんこう) HN:ねず
連絡先: nezu3344@gmail.com
執筆活動を中心に、私塾である「倭塾」、「百人一首塾」を運営。
またインターネット上でブログ「ねずさんのひとりごと」を毎日配信。他に「ねずさんのメールマガジン」を発行している。
動画では、CGSで「ねずさんのふたりごと」や「Hirameki.TV」に出演して「奇跡の将軍樋口季一郎」、「古事記から読み解く経営の真髄」などを発表し、またDVDでは「ねずさんの目からウロコの日本の歴史」、「正しい歴史に学ぶすばらしい国日本」などが発売配布されている。
小名木善行事務所 所長
倭塾 塾長。

日本の心を伝える会代表
日本史検定講座講師&教務。
(著書)

『ねずさんの昔も今もすごいぞ日本人』

『ねずさんの 昔も今もすごいぞ日本人!和と結いの心と対等意識』

『ねずさんの 昔も今もすごいぞ日本人!日本はなぜ戦ったのか』

『ねずさんの日本の心で読み解く百人一首』日本図書館協会推薦

『ねずさんと語る古事記 壱〜序文、創生の神々、伊耶那岐と伊耶那美』
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