実際、差別というのは、本当によくないことといえるものなのでしょうか。
日頃から「差別はいけない」と言っている人ほど、上下関係にうるさい方であるように思います。
しかし上下関係こそ、まさに差別そのものです。
つまり言っていることと、やっていることが矛盾しています。

人はひとりでは生きていくことができません。
だから人と人とで社会を営みます。
その社会には秩序が必要です。
秩序のためには、上下関係や差別は不可欠であり必要です。
社会は差別によって成り立っているのです。
ということは差別を否定することは、実は社会を否定していることになります。

部長の決裁印を、平社員が勝手に使うことはできません。
代表取締役本人でもないのに、代表印を勝手に使って銀行から借り入れをすることはできません。
警察でもないのに、人を勝手に逮捕してはなりません。
男性が勝手に女風呂に入ったら痴漢です。
この世は差別がなければ成り立たちません。

差別があるということと、人が対等であることは矛盾しません。
決裁印は部長の所轄ですが、成果をあげるのは平社員の仕事です。
決裁権は部長にあっても、仕事で成果を上げるのは「俺の仕事」なのです。
トランプさんは全米を代表する大統領という偉い人です。
けれど日本料理を作らせたら、俺の腕は日本一どころか世界一だ。
あるいは、あいつは勉強では学年で１番だけど、かけっこだったら俺が１番だ等々。

差別があっても、人は成長しようと努力することで、人として対等に生きることができるのです。

「差別のない平等な社会を」などという標語もあります。
「平等な社会」と言うくらいですから、これは「法のもとの平等」を意味しているとわかります。
しかし法は、差別をしているものです。
たとえば弁護士特権、裁判官特権、議員特権のようなものが、現に存在します。
日本国憲法自体、大臣には特別な権限を与えています。
その権限は一般の国民が持てるものではありません。
憲法は人を差別することで成り立っています。
ということは「差別のない平等な社会」などというものは、その言葉自体がインチキだということです。

よく問題になる外国人についての差別も、当然あってしかるべきものです。
それどころか在日特権なるものが現に存在しているということは、在日外国人のほうが、生粋の日本人に比べて差別的好待遇を与えられているということです。

「差別はいけない」と声を大にして主張している人たちは、主に在日外国人たちであるといわれています。
彼らは、自分たちにとって都合の良い差別はむしろ積極的にしてほしいけれど、都合の悪い差別はいけないと言っているのです。
そのようなことを日本語では不条理と言います。

私達日本人は、
「差別は人が社会を営むにあたって必要なものである」
という、ごくあたりまえの常識を、あらためて取り戻す必要があると思います。
必要なことは
「差別のない平等な社会」ではなく、
「差別があっても人として対等な社会」です。

お読みいただき、ありがとうございました。


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