日本としては、トランプ氏、バイデン氏どちらが勝とうが、やるべきことはひとつです。 トランプ氏続投なら、軟着陸で、中共対策は米国に任せておくという選択が可能でしたが、バイデンとなると、米中が急接近することになります。 当然、日本は知的財産権を含めて、あらゆる富を、これから中共に奪われていくことになります。 これに対抗する道はひとつ。日英同盟の復活と、日本の軍事力の強化です。

画像出所＝https://ameblo.jp/ponio20/entry-12636127718.html
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小名木善行です。

米国大統領選挙の結果は、まだ見えていません。
突然バイデン票がどこからともなく湧いて出てきて、スイングステートでバイデンの勝利となりました。
明らかな選挙不正です。

トランプ氏は、それでも米国民の善意を信じて、公正な選挙を戦いました。
けれど結果は、まだですが、現状のままではバイデンの勝利でしょう。

バイデン氏は、史上最高の投票率と得票数で、米国史上最大の支持を自分は集めたのだと豪語しますが、選挙戦の様子は、トランプ氏の演説会には人が大勢集まったのに対し、バイデン氏の演説会にはほとんど人が集まっていません。その様子はまるで菅○人の演説会のような様子でした。

また選挙前には、自分は共和党の支持であるとか、トランプ支持であると公言すると、家に石を投げられたり、暴力を振るわれたりという事件が多発していました。
それでもトランプを応援するという人たちが、自衛のためにと、やむなく銃を買ったりしていました。
またトランプが勝利となったときには、全米で同時多発的に暴動が起きることが予測されていました。
このため、市街地の商店は、ガラスに板を打ち付けたりしていました。

ところが報道は、あたかも最初からバイデン有利。
しかもトランプ支持者が自衛のために銃を買うと、むしろトランプ支持者たちが暴動の主体であるかのような報道ぶり。
いざ選挙になると、どこからともなく突然票が現れる。（トップの図）
開票時には、民主党の開票者のところだけが板塀が貼られている等々、あまりにもあからさまな不正が行われました。
開票所によっては、人口よりも多いバイデン得票の市があったとか。

おもしろいことに、日本のメディアの報道も、あからさまなバイデン押しで一致していました。
これだけ不正の証拠が揃っていても、それらを報道は一切公開せず、あたかもトランプ氏が、ただの悪あがきをしているかのような報道ぶりで、公正中立な報道など、大手メディアにはどこにもない、というのが現状です。

このことは日米の報道を裏で操る者が、ひとつ穴の狢（ムジナ）であることを意味します。
そのムジナは、これだけ多くのメディアを動かすわけですから、米国のジョージ・ソロスのような数名の大金持ちや、巷間言われているようなロックフェラー氏の陰謀論をはるかに越える、大掛かりな組織とカネを用いることができる者であることがあきらかです。

その組織は、何十年もかけて日米の政財界に侵入し、そこでポストを得て力を付け、その者たちが途中で裏切らないように常時監視をし続けることが出来る組織です。
そしてそこまでのことができる組織は、世界にはひとつしかありません。

そういう意味からすると、これまで巷間言われてきた陰謀論などは、そうした世界的な工作活動から世間の耳目をそらすための偽情報であったといえるかもしれません。

このことはトランプ陣営では、すでに予期していたことでしょうから、これから一斉に不正の糾弾が行われるものと思われます。
米国に正義が戻るのか、それともこのまま中共のスパイ支配に甘んじて国ごと沈没するのか。
いま世界は固唾を呑んで選挙後の行方を見ています。

株式市場は、すでにこうなることは織り込み済みで、株価は世界同時値上げ傾向です。
不正は正され、公正な取引が再開されると市場は踏んでいるのだろうと思います。
ちなみにここまで露骨な不正を中共が仕掛けると、神々の怒りは近々三峡ダムに降りかかるかもしれません。

日本としては、トランプ氏続投なら、軟着陸で、中共対策は米国に任せておくという選択が可能でしたが、バイデンとなると、米中が急接近することになります。
当然、日本は知的財産権を含めて、あらゆる富を、これから中共に奪われていくことになります。

これに対抗する道はひとつです。
それは日英同盟の復活と、日本の軍事力の強化です。

インド、マレーシア、シンガポール、香港は、イギリスの影響下にあります。
日本は、台湾、ベトナム、インドネシア、タイ、オーストラリア、ラオス、カンボジア、タイ、モンゴル、ロシア等と結んで、中共包囲網を築いていく必要があります。
フィリピンは米国が担当ですから、日米英の三国が、本来はしっかりと手を結んでいかなければならないのですが、バイデン米国では、あまり期待ができません。

日本は英国および米国共和党と連携し、東亜の経済が中共汚染から脱皮できるよう努力していくことになります。

今回、世界の人たちが、米国の大統領選挙を通じて、某自称大国のスパイ工作の恐ろしさに気付きました。
世界の国々は、このままチャイナの軍門に降るのか、それとも自立自存の道を守るのか。
いま各国は、メディアを奪われた状況で、この戦いが始まりました。
これから世界は大きく変化していきます。

このことは、日本が日本らしさを取り戻すチャンスです。

お読みいただき、ありがとうございました。
歴史を学ぶことでネガティブをポジティブに
小名木善行でした。


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