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８月１４日（日）に靖国神社でみなさまとご一緒に昇殿参拝を行います。
事前申込は特に必要ありません。
是非、ご一緒に英霊に感謝を捧げ、護国への決意を新たにしていきたいと思います。
詳しい内容は↓コチラ↓
https://nezu3344.com/blog-entry-5295.html
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目的が金儲けであり、事実それによって大金を得ることができるのですから、科学的合理性や客観的論理性などは関係ない、というの日本には、万年の単位で、正義と公正を重んじてきた歴史と伝統があります。 我々は、堂々と、その元からあるもので進んでいけば良いのです。 世界中の国々が、日本の持つ正義と公正を待ち望んでいるのです。 なにしろ、それを実現出来た国は、歴史上、日本だけだからです。

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歴史を学ぶことでネガティブをポジティブに
小名木善行です。

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目的が金儲けであり、事実それによって大金を得ることができるのですから、科学的合理性や客観的論理性などは関係ない、というのが宣伝工作です。
ですから日本が、いくら科学的合理性と客観的論理性に基づく検証を行ない、彼らの主張の間違いを正そうとしても、それは一時的に彼らを黙らせることができたとしても、すぐにまた切り口を変えて同じ主張が執拗に行われ続けることになります。

これは「いたちごっこ」です。

チャイナについて色々な見方や意見がありますが、ひとことで言えば、彼らには我々日本人にある霊（ひ）という概念がありません。
だから、ただ今生で贅沢に生きること、そのために周囲のあらゆるものを利用して金儲けをしようという概念しかない。
そのために周囲がどれだけ迷惑しようが、いっさい関係ありません。
自分さえ良ければ、あとはどうでも良いという思考が、我々日本人には考えられないほど徹底している人たちです。

近年日本でも、「いまだけ、カネだけ、自分だけ」という言葉が流行っていますが、この分野では付け焼き刃でしかない日本人が、いくらチャイニーズに対抗しようとしても、まず勝てることはありません。
本人が、いくら徹底したとしても、周囲の日本人が正しいことを求めるからです。

「いまだけ、カネだけ、自分だけ」に、すくなくとも2千年以上の伝統を持つ彼らと、
ずっと民衆の幸せこそ国の幸せと、自己犠牲のもとに、すこしでも良い国を築こうとしてやってきた日本では、あまりに文化が違いすぎるのです。
これは差別やヘイトではありません。
文化の違いです。

日華事変（1937〜1941）のとき、大陸で負け続けた蒋介石がなぜいつまでも日本に抵抗し続けたのか。
その答えが今日のタイトルにある「蒋介石はビジネスをしていた」です。
当時米英仏ソは、義和団事件（1900）年の戦後処理としての北京議定書（1901）によって、チャイナの大半の地に、すでに大きな利権をもっていました。
日本が勝てば、彼らはその利権を失います。
けれど、蒋介石が日本に抵抗し続けていてくれる限り、彼らはその利権を守り通すことができました。
つまり蒋介石と米英仏ソは、利害が一致していました。

そのため米英仏ソは、蒋介石に莫大な戦費や物資の援助を行いました。
このことは、蒋介石の側から見れば、彼は日本と戦い続ける限り、兆円規模の莫大なお金が天から降ってくることを意味します。

そしてこの額は、どんなに頑張っても商業や製造業では、決して手に入れることができない額です。
ありえないような巨額の利益が、そこらにいるチャイニーズに銃を持たせて戦わせるだけで、自分は弾の飛んでこないところにいて、手に入るのです。

英国は１９３９年に１０００万ポンド（現２５００億円）、１９４０年に１０００万ポンドを蒋介石に貸与してます。
貸与というのは貸し与えたということですが、国際社会において借りたお金を返したのは、日露戦争のときの日本と、南北戦争のときの南軍の借金を肩代わりして返済した米国くらいなものです。
国際社会では、借りたお金は返さないのが常識です。

フランスは１９３８年に１億５０００万フランを貸与、１９３９年に９６００万フランを蒋介石に、こちらは無償援助しました。

ソ連は１９３７年に航空機９００、戦車２００，トラック１５００，銃１５万、砲弾１２万発、銃弾６０００万発を蒋介石に提供し、１９３９年には１億５０００万ドルを援助（現６４００億円）し、さらにソ連空軍が密かに参戦しています。

米国は1927〜41年に４億２０００万ドルを無償援助、1940年に50機の新鋭戦闘機、装備、武器、弾丸150万発を援助、1941年に100機の戦闘機を援助、259名の米空軍パイロットを義勇兵の名目で中国空軍に参戦（フライング・タイガース）させ、さらにトラック300台と5000万ドル分の軍事物資を供与して、米軍事顧問団を派遣、また、500機のB-17爆撃機を援助しています。

なにせ日本と戦っているというポーズだけしていれば、いまのお金に換算して数千億から兆円規模のお金が天から降ってくるのです。
しかも戦って死ぬのは、チャイナの民衆であって、蒋介石自身ではありません。
つまり自分は決して殺されないところにあって、部下たちが死ねば、笑いが止まらないほどのお金が、ますます天から降ってくるのです。

これをお読みのみなさんは日本人ですし、部下を見殺しにするなどということは断じてできない方々でしょう。
けれども世の中には、自分の贅沢と金儲けのために、周囲の人がどれだけ死んでも、よそ様にどれだけ迷惑をかけても、一向に意に介しないヤカラがいるのです。

蒋介石は、さらにもっと外国からお金を得るために、チャイナを日本による一方的な被害者に見せかけようと、さかんに宣伝工作をしました。
これは、いまの大企業が莫大なお金をかけて、テレビCMを流すのと同じことです。
宣伝ですから、事実はどうでも良い。
諸外国の同情と支援を受けるためのイメージがあれば良いのです。

ですから自分たちでひどいことをしておいて、それを「日本にやられた」と宣伝しました。
捏造してでも、諸外国の同情を買えば良いのです。
それで大金を儲けることができるのです。

さらに蒋介石は、お金をくれそうな外国に大量のスパイを送り込んで、工作活動も展開していました。
ヨーロッパでは、紫禁城から大量の宝物を持ち逃げした張学良が、宝物と連れて行ったチャイニーズのレディたちを使って盛んに工作活動を展開しました。

米国では、英語に堪能な蒋介石の妻の宋美齢（そうびれい）の姉の宋靄齢（あいれい）と宋慶齢（けいれい）らが、やはりChineseの美女軍団を率いて米国のメディア工作、政治工作を行いました。
この工作の成果はすぐに出ました。
それが米国において1938年（昭和１３年）７月、つまり南京事件の翌年の、
「日本の侵略に加担しないアメリカ委員会」
の発足です。

この団体には、当時の米国の主だったマスコミの経営主がこぞって参加しました。
それぞれの企業への莫大な経済的支援、高齢の男性オーナーたちにはChineseの若い女性たちを提供しました。
女性たちは、言うことを聞いて米国要人と夜をともにすれば、あらゆる贅沢が与えられます。
しかし拒否をすれば、即、残酷な死が与えられました。

「日本の侵略に加担しないアメリカ委員会」は、発足と同時に
『日本の戦争犯罪に加担しているアメリカ』
という８０ページのブックレットを発行しました。
このブックレットには、ヘンリー・スティムソン前国務長官、フランクリン・ルーズベルト大統領、コーデル・ハル国務長官、スタンリー・ホーンベック外交担当国務省補佐官、たくさんの連邦議会議員、マスコミのオピニオンリーダーたち、教会指導者たち、その他ヘレン・ケラーやパール・バック女史、元海軍大将のリチャード・E・バードなどが名を連ねて寄稿しています。

委員会は、このブックレットを６万部も刷って、全米の議員をはじめ、有力者や団体にバラまきました。
ルーズベルトは、これを世論だとして、日本への経済封鎖に踏み切っています。
そしてこのことが原因となって、日本は日米開戦に追い込まれて行きました。

６万部を印刷して配るということは、たいへんな資金が必要です。
その資金は蒋介石から出ていましたが、もともとは米国が蒋介石に提供したお金です。
つまり蒋介石は、他人のフンドシで大商いをしていたわけです。

要するにChina事変は、蒋介石にとっては「商売（ビジネス）」だったのです。
ビジネスですから、そこに論理性も倫理性も客観的妥当性も普遍的正当性もありません。
ただ儲かれば良いのです。

自分が儲けるためならば、自国民が何人死のうがおかまいなしだし、それによって国土が灰燼に帰そうが、黄河を決壊させて自国民が１００万人が死のうが、それによって日本がどれだけ迷惑を被ろうが、後の世にどれだけの負担がかかろうが、まったく関係ないのです。
ただその瞬間に儲かれば良いのです。

さて、蒋介石は、こうして大金を得るのですが、戦後の国共内乱によって蒋介石は毛沢東によって中原を追い出され、占領統治していた日本の一部である台湾を支配することになりました。
このため台湾は、なんと昭和62年（1987年）まで、戦後42年間もの間、戒厳令が敷かれて国民党軍による軍政支配下に置かれました。

このことは、日本のGHQによる占領統治が昭和27年までの６年８ヶ月であったことを考えれば、どれだけ長期間のものであったのかがわかろうかと思います。
そしてこの間に国民党は、台湾の経済のすべてを支配しました。

台湾には、
「People on Taiwan（台湾に乗っかっている人々）」と、
「People of Taiwan（もとからの台湾人）」がいます。

台湾の人口は約2,300万人ですが、このうち、大東亜戦争終結後に大陸から入って来た人達（People on Taiwan）が575万人で、台湾の人口のおよそ４分の１、
もとからの台湾人（People of Taiwan）が、1725万人で、人口のおよそ4分の３です。
そしていまなお、People on Taiwanが、台湾経済を支配しています。

要するに台湾では、「on」の人たちが、元日本人で働き者の「of」の人たちを使役して、その上に乗って富を寡占しているわけです。

戦後８０年が経過し、いまの若い人たちは、ずいぶんと血が交じるようになりましたし、台湾の国民党と民進党の両方に「of」も「on」もいますから、そういう外見だけを観るとよくわからなくなるのですが、「People on Taiwan（台湾に乗っかっている人々）」の中でひときわ強い権力を持っているのが、浙○財閥であるといわれています。

浙○財閥というのは、蒋介石が得た財産で築かれた財閥です。
そしてこの財閥の中核をなしているのが○家（はっか）で、毛沢東も同じく○家（はっか）、現在の習近平政権を支えているのも○家（はっか）です。
そして○家（はっか）の一族＝浙○財閥という関係式になります。

○家（はっか）は世界中にそのネットワークを持っています。
近年では半導体の技術を日本からいただいて、世界の半導体を牛耳りました。
いまでは、あらゆる産業に半導体は不可欠ですが、その半導体の世界シェアの６６％が台湾です。
そしてその６０％のうちの３分の２が、T○MC（台湾積体電路製造）です。
そしてこの会社の創業者である張忠謀（モ○リス・チ○ン氏）の出身が浙○省です。

ちなみに、これだけの世界シェアを持つT○MCですが、創業が１９８７年（昭和６２年）です。
つまり台湾の戒厳令が解けた年です。
つまり、戒厳令による支配が、半導体による支配に切り替わったのが、この年です。
それが、いまからたったの３５年前です。
そしてこの３５年で、彼らは世界の半導体だけでなく、世界の情報化社会を裏で操るようになりました。

日本でいま、巨大な半導体工場が作られようとしていますが、その経営もまた、なぜかT○MCです。
これができると、世界の半導体市場は、完全に浙○財閥の傘下に置かれることになり、世界の情報技術は、すべて浙○財閥が牛耳ることになります。

目下の日本では、かなり目の利く方でも、国際金融資本や、ソロス氏の動向にばかり着目されているようです。
しかし、実際には、それらをさらに裏から抑えようとしている東洋の財閥があるわけです。

そしてこのままいくと、日本もまた、台湾と同じように、あと３０年もすると、
もとからの日本人（People of Japan）が、後から入ってきた支配層（People on Japan）によって支配されるようになる可能性があります。

日本の強さの原点は、日本人がどこまでも民衆が豊かに安全に安心して暮らせる社会を求め、そのために常に科学的合理性と客観的論理性を重んじてきたことによります。
日本人が科学的で合理的で客観的で論理的だというと、意外に思われる方も多いかと思いますが、世界の有色人種の国々は、白人が鉄砲をもってやってきたときに、彼らはこれを魔法と捉えたのです。
けれど日本人は、それを科学ととらえ、気がつけば世界最大の鉄砲国になっていました。

黒船のときにも、日本は、彼らの科学技術を魔法と捉えずに、論理的かつ客観的に捉えて、その技術を積極的に受け入れてきました。
つまり日本人は、世界の中でみれば、意外なほど科学的で合理的で客観的で論理的な民族であったのです。
そしてその科学性、合理性、客観性、論理性のすべてが、民衆が豊かに安全に安心して暮らせる社会の実現に向けて統合されるという不思議を持っているのが、実は日本人です。

これに対し、世界は「いまだけ、カネだけ、自分だけ」です。
そしてそうした思想や行動が、極限にまで高められているのが○家（はっか）集団です。

彼らの目的は、常に金儲けにあります。
科学も合理も客観性も論理も、すべては金儲けのためにあります。
民衆の利益など、まったく関係ないのです。

では日本はどうすればよいのでしょうか。
答えはシンプルです。
日本には、万年の単位で、正義と公正を重んじてきた歴史と伝統があります。
我々は、堂々と、その元からあるもので進んでいけば良いのです。
世界中の国々が、日本の持つ正義と公正を待ち望んでいるのです。
なにしろ、それを実現出来た国は、歴史上、日本だけだからです。

胸を張って、そして謙虚に、我々日本人は、日本人として歩む道をしっかりと歩んでいきたい。
そう思います。


日本をかっこよく！
お読みいただき、ありがとうございました。
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