さらにもっというと、戦前からロサンジェルスに住み、２世代、３世代目を迎えている日系米国人は、いまでも自分が日本人の血をひいていることに、ものすごく誇りと自信を持ち、米国社会においても、日本人らしい気配りやアイデンティティを発揮して、周囲からたいへんに信用され重用される傾向があるのに対し、特に最近、米国にやってきた日本人の多くは、日本人であることを周囲が歓迎しているにも関わらず、どこか日本人であることを嫌がる傾向があり、現地にいる諸外国の血筋の人たちからも信頼されない傾向があるのだそうです。

そういえば維新の会の山田宏先生や、同じく藤井厳喜先生たちが、慰安婦問題に関するヒアリングのために渡米した際、現地の日系の子供たちが、現地のChineseやKoreanから日本人であることをひどく攻撃され、そのために外で親と日本語を話すことさえも嫌がったり、また日本人に生まれたこと自体を、ものすごく嫌がる傾向が生まれている実態を、目の当たりにされたというお話も伺いました。

米国の日系人に限らず、日本が、いま加速度的に壊れていってることを、日本国内にいても実感として思っておいでの方は多いと思います。
テレビの韓流ドラマにいまだにはまっている中高年の日本人女性たちがその一例で、日本人であることよりも、あるいは日本文化よりも、韓流文化の方が、優れていて温かみがあると、すっかり信じ込まされてしまっているかのようです。

メディアや教育による反日思想は、いまや日本人を、「日本を愛する元からの日本人」と、「日本が嫌いな新しい日本人」という、まったく異なる二つの日本人を作ってしまっているようです。

こうした現状を憂いて、ようやく最近になって、安部総理を筆頭として「日本を取り戻そう」ということが、一部の少数派の意見というだけでなく、ようやく多くの人々を巻き込んだオフィシャルな社会啓蒙運動に発展しようとしています。

「そんなことはない。俺はずいぶん昔から愛国心のかたまりだった」という方もおいでになろうかと思います。
けれど、現実に社会そのものが反日を是とするという異常な国家になってしまっていて、そのために海外に居住する日本人が、現に冒頭に述べたように、大きく変質してしまっていることは、どうやら事実なのです。

この問題を、ずっとたどっていくと、終戦後の占領政策に行き当たります。
もともと日本は、いまから２６７４年も前に、神武天皇がご即位されて建国の詔を発せられてから、ずっと日本であった国です。
けれどもその日本が国をあげての敗戦によって、昭和２０年に占領統治を受けることになりました。

日本は、古代からずっと天皇を国の頂点に抱く君主国です。
ですから占領軍は、はじめ天皇に戦争責任を負わせ、退位を迫ろうとしました。
けれど、あまりにも昭和天皇が日本国民に愛されている。
その事実を目の当たりにした占領軍は、もし軍が天皇を抹殺した場合、日本人の怒りは収拾不能なものとなり、日本人のひとりひとりがすべて占領軍に敵対するという、おそろしい事態を招くことに気がつきました。

そこで彼らが考えた方法が、天皇の存在を据え置いたまま、政治機構だけ中身をすっかり入れ替える。
つまり日本政府を「占領軍の傀儡政権」にしてしまう、という選択でした。
日本的精神をしっかりと持っている政府高官や、教育者、政治家、町道場の師匠などをことごとく追放し、中身をそっくり反日主義者に置き換えたのです。
なにせ追放者２０万人です。
まともな人２０万人を追放し、反日主義に凝り固まった異常者たちを２０万人、そのポストに就けたのです。
官公庁へ、学校へ、大学へ、法曹界へと、です。

ですから多くの日本人は、戦前の日本の統治機構が、そのままいまの日本へとつながり、憲法だけが明治憲法から昭和の占領憲法に変わったと思い込んでいますが、実は違います。
器はそのままに、中身がごっそり入れ替わっているのです。
そうして日本国政府は、占領下の傀儡政権として、占領憲法とともに君主国としての日本を棚上げして、占領統治を行うための機構となりました。

このことは、当時の吉田茂総理がどうのとか、その後の岸信介総理、池田勇人総理、佐藤栄作総理の資質や思想性がどうのということとは関係ありません。
同じ会社でも、社長や支店長、あるいはオーナーが変われば、同じ商売をしていてもまったくその企業環境が変わるように、日本は、皇国２７００年の世界最古の君主国でありながら、その中身は、すっかり占領統治下の日本となってしまっていたわけです。

どんなに立派で高性能な電車であっても、敷かれたレールが斜めなら、斜めの方向にしか走れません。
そしてそのレールは、いまもなお、斜めのままです。
そしてその斜めのレールのままに、占領統治憲法である日本国憲法が施行され、サンフランシスコ講和条約が締結され、斜めのまま戦後政治が行われ、そして現代に至っています。

ちなみに多くの日本人は、サンフランシスコ講和条約によって日本は主権を回復したと思っています。
けれど、回復したのは「平時の日本の自治権」だけです。
これが何を意味するかというと、日本はいまだに、いわば占領下にあって「町内の自治権だけを回復させてもらった」と同じ状況にある、ということです。

町内会は、町内の助け合いのための自治権は持っています。
しかし、町内で大規模な犯罪や災害が発生したときの非常事態における権限は、何もありません。
そういうときは、警察や消防に来てもらわなければ、手の施しようがありません。

同様に日本も、国としての自治権は回復させてもらっていますが、国家的異常事態、たとえばオウムのような大規模広域型犯罪や、原発事故、あるいは震災や外国による国際紛争としての領土の奪取、あるいは超先端技術研究の保護といった国家をゆるがすような大問題に関しては、実は日本国政府は、何の権限も持ち合わせていません。
つまり平時の自治権しかないのです。

こう書くと東日本大震災のときに自衛隊が出動したではないかという声が聞こえてきそうですが、実際には、陸海空の自衛隊幹部が、辞表を胸に出動命令を出したにほかならず、国としての自衛隊動員は、当時、事後的に承諾しただけのことでしかないし、それどころか、大震災の際、米軍は日本国政府の承認なしに、「お友達〜〜♬」と言いながら、勝手に日本に上陸してきています。

もちろん米軍の上陸とその援助は、被災地にとっても日本国民にとっても、たいへんありがたいことです。
けれどもこれは、占領統治下の日本で朝鮮人の暴動が発生したときに、武装を持たない丸腰の日本の警察に変わって、米軍のMPがその鎮圧にあたったのと、流れとしては同じものです。

そして、竹島は韓国が勝手に軍事占領し、北方領土はロシアが勝手に軍事占領しています。
尖閣領海内にChina漁船と称する人民解放軍が侵入しても、日本国政府は軍を出動させることができず、銃撃して追い払うことさえできません。
それどころか、日本の領空を侵犯した外国の軍事飛行機に対して、日本国政府は、自衛隊機にスクランブル発進させることはできても、相手が発砲し、自機が撃墜されてからでなければ、反撃もできないことになっています。

さらに、本州、四国、北海道、九州は、日本人の誰もが日本国の領土（日本国政府の領土）だと思っていますが、その日本国政府には、本州、四国、北海道、九州の領土主権はありません。
日本国憲法に規程がないのです。
当然です。占領統治下の日本国においては、領土主権は執行が停止され、占領軍が事実上の領土主権を掌握しているからです。
要するに日本の領土主権は、巧妙に占領軍によって執行停止されたままになっているわけです。

ということは、日本は、主権国家ではないということです。
主権というのは、排他独占的に自国の領土を保持できる権利ですが、戦後の日本国政府にはそれがありません。

では、占領軍が、いまでも日本の領土主権を持っているのかというと、これも違います。
国際法上、占領軍は、領土主権を保持し、奪うことができないからです。

このブログで何度も説明していますが、イラク戦争のあと、イラクではフセイン政権が崩壊し、無政府状態になり、そして連合軍がイラクを軍事占領しました。
この場合、イラクの主権はどうなっているかというと、主権者であるフセイン政権がなくなり、占領軍は主権を保持できませんから、主権はイラク国民に均等に分散されているというカタチになります。
そして、イラクに正当な政府ができ、統治者が確定したとき、国民の主権は、その統治者に帰属します。

日本はイラクと異なり、終戦後も天皇と政府機構は残りましたが、ただし、天皇の主権は戦後６８年間、ずっと棚上げとなり、傀儡政権としての日本国政府が、日本の統治のうちの「国内政治」だけを行ってきたわけです。

それでも平時においては、国民生活に支障がでることは、あまりありません。
日本は、ずっと平和を満喫できたし、国土の復興も経済の発展もできました。
ただし、領土に関する問題や、日本国の歴史伝統文化に基づく日本国としてのカタチは、いまだ取り戻すことができていません。

ですから戦後の日本国政府には、竹島問題や北方領土問題、あるいは慰安婦問題や南京問題、靖国問題など、国内法を超える事態が起きたとき、何の対処もできません。
なぜなら権限がないのです。
せいぜい、遺憾の意を表して相手国に話し合いを呼びかけるのが精一杯です。

国連規程によれば、侵略した側とされた側、双方の国で、まず話し合うことと決められています。
その話し合いが不調なら、客観的な裁定を受けるために、国際司法裁判所に訴えることができるとも決められています。

ところがこの裁判所は、我々が国内に持つ裁判所とは、まったくその構造が違うものです。
国内の裁判なら、その裁判に当事者が出席しなければ、その時点で相手の言い分を全部認めたことになります。
ところが国際司法裁判所では、双方の当事者が揃うまで、裁判そのものが開かれません。

何故かといえば、主権国家というものは、それぞれが他国に干渉されない排他独占性を認められているからです。
ですから、話し合いをする気のない当事者国は、裁判そのものに出席する必要がない。
それが国連加盟国に与えられた正当な権利なのです。

そうなると、話し合いも裁判もできませんから、残る解決方法は、戦争しかありません。
軍を差し向けて、勝手に領有している他国を追い払います。これは自衛権の行使です。
家の敷地内に、隣の家が勝手に入り込んで、そこで畑をはじめたら、誰だって怒ります。
それで話し合いを申し込んで、ダメなら警察呼ぶし、裁判にするし、それでも駄目なら実力で排除するしかない。あたりまえのことです。
そしてその実力行使は、侵略を受たことに対する抵抗（アタック）ですから、これは正当な自衛権の範囲に属する問題であり、正当な国の権利とされています。

ところが戦後の日本国政府は、国連憲章上も、日本の領土の侵犯に対し、何もできません。
なぜなら、日本は、国連（United Nations）の敵国だからです。
ちなみに国連を英語で書いたら「United Nations」です。
これは日本がかつて戦った連合国（United Nations）のことです。
そもそも「国際連合」という日本語訳がおかしいのです。
「United」は連合、「Nations」は国々です。
どこにも「国際」という意味の英単語はありません。

ところがそれが「国際連合」と誤訳されていることで、多くの日本人は、国連がオフィシャルな世界政府であるかのように誤解しています。
全然違います。
日本は、いまでも「United Nations」の敵国であり、「United Nations」に世界一の経済的貢献をしていても、あくまで敵国は敵国なのです。
そしてその敵国に置かれた「United Nations」の傀儡政権が、日本国政府だということです。

ですから日本がいくら「侵略を受けましたぁ〜」と「United Nations」に泣きついたとしても、彼らに同盟国と戦争をする気がないなら、いっさい相手にされない。
敵国なのです。あたりまえのことです。
「United Nations」を「国際連合」だと勝手に誤訳して夢を見ている方が、バカなのです。

ところが戦後６８年経って、その「United Nations」体制にもほころびがでてきました。
それが中共政府の台頭です。

日清、日露の戦争の頃、欧米で盛んに言われたのが「黄禍論」です。
これは一種の黄色人種脅威論で、郷に入って郷に従わない民族が、欧米に大量に乱入したことから、この論は欧米における中心的言論となりました。

もともとはこの論は、人としての常識をわきまえないChineseやKoreanに対して向けられた民間ベースの迷惑被害論だったのですが、欧米人からみれば、日本人も同じ東洋人の顔をしています。
そして国際舞台では、日本の活躍がとりわけ目立つものであったために、いつの間にか東洋人全体を十把一絡げにした論になってしまいました。

その一方で、東亜における広大な土地と人口は、植民地利権をもくろむ者たちにはたいへんな魅力で、そういう意味では、土地が狭く、人口も１億しかいない日本よりも、当時５億の人口を抱えるChinaの方がはるかに魅力的な市場に映りました。

このことがきっかけとなり、Chinaにおける大陸利権を求める（当時の世界は英国の支配地であり、後発国の米国にとってはフィリピンとChina大陸くらいしか、植民地利権を求める先がなかった）米国によって、China国民党への武器、経済、食料の支援が行われ、これがChina事変、そして大東亜戦争へとつながるきっかけとなりました。

この流れは、実は戦後も、まるで変わっていません。
Chinaは、文化大革命当時は、世界の超貧国であり、市場としての魅力もなかったわけですけれど、そのChinaが経済力をつけ、人口も小麦の生産量の拡大によって１５億にも増えてくれば、国土が狭く人口も１億しかいない日本よりも、はるかに大きな市場的魅力を彼らが感じたであろうことは、容易に想像できることです。

そして米国を筆頭として、欧米各国はChinaへの投資をさかんに行いました。
ところが、実際に大金を投じてみると、中共政府はあまりにもこずるくて、投資したお金の回収もままなりません。
それでも、文化や経済が発達してくれば、自然と国際常識が備わってくるだろうと思っていたら、ますます悪くなる。
あげくの果てが、わけのわからない覇権主義などと言い出して、太平洋を中共と米国で二分しましょうなどと、不埒な発言を堂々としてくるようになりました。
そして、いつのまにか核まで保有する国になっています。

ここまでくると、約束を守り、紳士的な付き合いがちゃんとできて、経済的にも力のある人口１億の小島と、広大な大陸と１５億の人口がありながら、約束を守れず、嘘ばかり言っている非常識な国とでは、果たしてどちらが、国としての交際相手となりうるか、そしてまた取引による利益が確保できるか、選択は大きく変わることとなります。
これまたあたりまえのことです。
カネを払わない１５億人と、カネを払ってくれる１億では、商売上どちらが大事かというだけの問題です。

秩序のないところに経済はないのです。
Chinaが経済力をつけたのは、自国の努力ではありません。
他国がChinaに投資してくれたというだけの話です。
言い換えれば、Chinaの経済力は（これは韓国も同じですが）、他国が投資をあきらめたら、それだけで崩壊するのです。
にも関わらず彼らはその投資額で政府官僚の個人的私腹を肥やすことと、自国の軍備の拡張しかしてきませんでした。
民衆はほったらかしです。

そしてその投資を他国がいかに回収するかは、もはや欧米諸国（特に米国資本家）にとって、いまや喫緊の課題となってきたわけです。
そしていまの中韓の体制が続く限り、その投資の回収はありえない。
そのことが完全に完璧に明確になったのが、昨年のことでした。

こうしたなかにあって、米国でひとつの大きな判決が、連邦裁判所によって出されました。
それは「台湾は天皇領であり、米国政府は United Nations の代表として、台湾における天皇主権を回復させなければならない」というものです。
むつかしい理屈は省きますが、要するにサンフランシスコ講和条約によって、棚上げされた東亜における天皇主権は、回復されなければならないということが、連邦裁判所によって、判決されたわけです。
そしてこの判決には、大統領も従わなければならない。

さらに、そうなると、サンフランシスコ講和条約で棚上げにされたままになっている南シナ海における主権者も、これまた天皇の主権ということになります。
その南シナ海には、中東に匹敵する豊富な石油の埋蔵が確認されており、しかもそこはいま、中共政府が「United Nations」の承認なしに、勝手に軍事占領しています。
これらを、正常化させなければならない義務を、米国大統領は負ったのです。

今日、みなさまにお伝えしなければならないことの最大のポイントは、戦後の日本には、実は二つの別々な日本が内在しているということです。

ひとつは、天皇が統治する２６７４年続く、君主国としての「天皇が統治する日本」です。
もうひとつは、占領統治のために置かれた占領軍の傀儡政権としての日本国政府が自治する日本です。
そしてこの両者は、まったく別なものだということです。

なぜなら前者は、完全な主権国家としての日本ですが、後者は、主権を持たず、自治権だけを持つ占領下の日本です。

そして「天皇が統治する日本」において、天皇の主権の及ぶ範囲は、本州、四国、北海道、九州、沖縄、小笠原諸島だけではありません。
東シナ海、南シナ海、北方領土、台湾なども、天皇の主権の及ぶ、国際法上認められた正当な日本の領土であり領海です。
そしてこれら領土領海は、サンフランシスコ講和条約によって、その処分権（領土割譲権）は連合国に委ねたものの、いまだその処分先（割譲先）は決まっていません。

そうした東亜における主権の帰属の問題と、新たに起こった黄禍の問題、この両者を理詰めで解決していくためには、実は、「United Nations」は、あらためて「天皇が統治する日本」を回復させなければならないということになったわけです。

そしてそのことは、わたしたち日本人にとって、本来の日本を復活し、蘇生できる大きなチャンスがやってきたことを示します。

こう書いても、おそらく皆様は、「まさか」と思われることでしょう。
けれど、世界は動いているのです。

こうした背景のもとで、今回、オバマ大統領が来日しました。
３年前の来日とは、ずいぶん違います。
まず、ファーストレディを連れていない。
警備が、１万５０００人もの警察官を配備した厳重すぎるくらい厳重な警備でした。
そして通行する自動車には検問が行われ、すべてのゴミ箱にはふたがされました。
そのふたへの注意書きは、日本語と、China語と、Korea語です。どこの国を警戒していたか、これは一目瞭然です。

メディアでは、ＴＰＰ交渉のための来日だったと報道していますが、これも結論はもちこしとなりました。
そもそも、こういう問題は、次官や閣僚級で充分に煮詰め、話がついてからトップ会談と共同声明になるものです。
それができるだけの関係は、日米にはしっかりとあるわけで、北朝鮮と対談するのとは、わけが違うのです。
つまり、オバマ大統領の来日は、現在報道されている内容とは、実はまったく別な目的のものであったということです。

ではそれが何かというと、実は、日本の統治権を、傀儡政権である日本国政府から、ふたたび天皇統治に戻す、ということです。
これは、米国が日本を呼びつけてできる話ではありません。
米国大統領が、直接自分の足で日本にやってきて下話を行うことです。
そして日本が天皇統治の日本に戻るということは、東アジア圏全体の天皇の主権が回復するということを意味します。
つまり、中共政府の東亜
における覇権主義は、これによって完全に否定されるのです。
そしてこれを行うことは、日本における占領憲法も否定されるということを意味します。

今回のオバマ大統領の訪日には、これに先立って米国議員団が来日しています。
その議員団は、中曽根元首相とも面談しています。
その中曽根氏は、そもそも憲法破棄論者です。

こう書いても、おそらく多くのみなさんは、「まさか」としか思えないと思います。
けれども、ここに書いたことが、正しいかどうかは、今年の夏頃までには、はっきりすると思います。

世界も日本も、いま、おおきく変わりつつあります。
日本人も、変わるときがきています。




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