TPPのこと

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たいへん頼もしく嬉しく思います。
是非、ご視聴ください。



さて、ここからが今日の記事になります。

20151012 tpp


TPP(環太平洋経済連携協定)が合意しました。
軍事力を背景とした強い外交が出来ない日本の現状では誰が総理になっても結果は同じであったろうと思います。

日本は過去にも政治やスポーツなど様々な分野で外国人に有利になるよう国際ルールを改正されてきました。
それでも日本は努力して活路を見いだして来ましたが、TPPはそれらと全く次元が異なります。
このまま日本が無策でいれば、たいへんなことになるからです。

このことについて、実は4年も前に、中山成彬先生がご自身のブログで述べておいでになります。
まずその記事をご紹介してみたいと思います。

*****


【TPPは日本を崩壊させる(抄)】
中山なりあきオフィシャルブログ
2011年10月17日 (月)
http://nakayamanariaki.cocolog-nifty.com/blog/2011/10/post-4336.html</u>">http://nakayamanariaki.cocolog-nifty.com/blog/2011/10/post-4336.html

(前略)
TPPは日本の国益にほとんどならない。

一部の産業で輸出競争力を高める為にという主張がある。
しかし、アメリカの関税は低く、
撤廃してもたいしたメリットはない。
他国への輸出増はそれ程見込めない。

経団連の会長が
「TPPに参加しないと日本は世界の孤児になる」と脅かし、
「TPPに入ってアジアの成長を取り込め」
とか言う経済人もいる。
しかし、何故孤児になるのか、
米豪を除くと他の7ヶ国はいずれも小国であり、
まさに、ためにする議論にすぎない。

政府の方でも、
内閣府は参加によりGDPを0.65パーセント、
3.2兆円押し上げると試算しているのに対し、
農水省は1.6パーセント、7.9兆円減少させる
と対称的な計算をしている。

しかし、ことは経済問題にとどまらない。
まず、農家の規模でいえば、
アメリカは日本の100倍、
オーストラリアは2000倍の耕地面積を有しており、
まともに競争したら日本は勝てるはずがない。

脱原発で地球温暖化がすっかり忘れられているが、
このTPP問題でも日本の食糧自給率を高めるという
食料安保の議論がすっぽりと抜け落ちている。

アメリカに行くと、一日中、
走れども走れどもトウモロコシ畑、
小麦畑というところに出くわす。
日本にとって農業は地域の中にあり、
集落を形成しているのに対し、
米豪では住居と農地が別になっている。

かの地では農業は「産業」そのものであるが、
日本ではまさに地域共同体の「生活」そのものである。
もし、TPPが始まれば、
今日本の商店街がシャッター通りになって衰退しているように、
今度は農村地帯が壊滅するであろう。

それだけではない。TPPは農業だけではなく、
医療・介護、労働市場、公共事業、法曹など
24分野に亘る広範なものである。

何より、オバマ大統領が
TPPにより200万人の雇用増を目論んでいるということは、
日本で200万人の雇用が失われる事を意味する。

「第3の開国」とか
「日本が一番自由貿易で恩恵を受けている」とかという
きれいごとで済むような話ではない。

日本全体が崩壊する恐れがあると思う。
農業予算をいくら積んだとしても
解決するような話でもない。

かって、私は自民党の商工部会長の時、
大店法の規制緩和に猛反対したが、
一部会長の分際ではアメリカの圧力に
抗するすべもなくて歯軋りした。
早く通産大臣になりたいと思ったものだ。
街の中心部の衰退ぶりを見ると、
私の懸会が現実のものとなっている。

ヨーロッパに行くと、昔ながらの町並みが保存され、
美しい風景が歴史を物語っている。
グローバリゼーションと言っても
日本だけに通用されたようなものだ。

今の日本の商店街はアメリカの絨毯爆撃で
焼け野原になった戦後の日本の風景を思い出す。
今回のTPPで日本中が同じようなことになることを恐れる。

こういうことが起こる度、
自国の防衛をアメリカに依存しており、
アメリカのゴリ押しに抵抗できない
という情けない日本の現実に直面する。

美しい瑞穂の国日本を守るために、
これ以上日本を衰退させない為に、
日本国民は大マスコミの論調に影響されない
自分の眼を持ってTPPに反対すべきだと強く思う。
(後略)

******

これがTPPの現実です。

文中にありますが、与党内にあって大規模店舗小売法の成立にどこまでも反対されたのが中山成彬先生でした。
当時の論調は、むしろ大店法を歓迎するという意向でした。
「地域に大型の商業施設ができれば、地域が活性化する」
「パートなどの雇用が生まれる」等々というものでした。

結果がどうなったか。
これはみなさまがよくご存知の通りです。

大きな雇用を生んでいた工場が撤退し、その跡地に大型の商業施設ができました。
近隣型の商店街が壊滅してシャッター通りになりました。
工場がなくなり男性の雇用がなくなり、
限られたごく僅かな主婦パートの雇用になりました。
地域の所得が減少し、生活共同体としての地域もほぼ壊滅し、その影響は、村祭りや町のお祭りにまで強い影響がでました。

さらに、大店法で期待されたはずの外資などの大型店も景気低迷から売上が落ち、結果、その多くが撤退しています。
イオンがほぼ一人勝ちで生き残っていますが、そこで売られている商品は、安全性や原価率に疑問のある支那製商品ばかりといわれています。
要は、極端に原価の低い支那産品を、国産品並の値段で売ったから利益が出た。
逆にいえば、日本国内産製品は、それだけ圧迫され、いまやかつてあれだけ盛んだった国内縫製業者は、一部の高級品ブランドを除き、ほとんどなくなっています。
要するに中山先生が予言した通り、大店法は我が国の産業や流通を破壊し、国民の所得まで奪い去るという結果を招いたわけです。

では、TPPによって描かれる未来像は、果たしてどのようなものなのでしょうか。
上の記事は、中山先生が4年も前に書かれた記事です。
けれど内容は、おそらくいまから4年後の日本の姿を明示しています。

気をつけなければならないことは、世界の現実は、世界の頂点に立つごく一部の国が世界の富を独占し、高額な給料をもらって豊かな暮らしをし、他の圧倒的大多数の国や民族は、我が子を飢え死にさせるほどの酷い貧困の中にあるということです。
そしてTPPは、我が国の富を破壊し、国民の生活を破壊します。

なぜ破壊するのか。
答えは簡単です。
日本の富のカタチが変わるのです。
それは、日本が貧国の仲間入りをするということではありません。
日本国内が、支那や米国と同様、一部の社会のエリートが年収で何百億円もの給料を取り、他の多くの日本人は、日本語のわからない外国人労働者と同程度の給料しかもらえない社会になる、ということです。

そういう社会になることを望む人というのは、いったいどういう人達なのでしょうか。

そもそも政治は何のためにあるのでしょうか。
私たちは何のために政治家を選ぶのでしょうか。

日本人が日本人としての自覚を失い、政治への興味さえも失えば、それによって利益を得る人たちがいます。
日本の政治は、そういう人たちのためのものなのでしょうか。
生活者としての日本人を守るのが政治ではないのでしょうか。

さりとてTPP、決まってしまった以上仕方ありません。
異論はあると思いますが、この上は日本国政府は、円を大量に発行して、インフレ誘導策をとるとともに、1ドル=200円くらいまで円安を進行させていただきたいと私は思っています。

以前、消費税を8%に引き上げたとき、政府は経済対策として多額の予算を計上しましたが、景気は低迷しました。
政府がお金を用意すれば景気が良くなるということが間違いであったといわれていますが、実はそれは違います。

当時、20兆円を越える景気刺激予算が組まれたものの、そのお金がどこに行ったかというと、銀行でした。
これはいまもそうなのですが、銀行は、政府から「金を貸し出せ」といって、大量の現金を振り込んでもらっています。
ですから銀行の金庫には現金がうなっています。
そして政府は、金を貸し出せ、貸し出せと、うるさいほど銀行に言ってきています。

ところが銀行が金を貸し出す先がないのです。
借り手がいないのです。
だから貸出金利が0.3%なんていう、もう金利がないのと同じ程度にまで利率が下がっても、それでもお金を借りる人がいないのです。

「借りたい人」はいます。
けれど、そういう人の多くは「返せない人」です。
銀行は、そういう人に金を貸すことはできません。

結果、政府の用意したゲンナマは、銀行に眠ったままとなり、市場に出回らなかったのです。
だから消費税アップで景気はおもいきり沈滞化しました。

そうではなくて、公共工事などの公共事業をして、政府に直接お金を使っていただきたいのです。
日本国内の大型建築物である、公共施設の建物、橋梁、トンネル、高架道路、高速道路などは、すでにコンクリートの耐用年数が過ぎて、いまや危険な状態になっています。
これをあらためて補強する。そのための補強工事をする。

全国の道路は、おおむねアスファルト舗装が施されていますが、これを親水性のアスファルト(雨水を吸い込むアルファルと)に敷き直す。実は、このことは日本の水を守る意味でも大事です。

そうした政府主導の公共工事を、安ければ受託できるという、いまの価格競争ではなくて、工事の質の競争で行っていただきたいのです。
これにもっとも適しているのが、談合などによる利益保障型の工事発注です。
条件として、全ての工事が補助員を除き、日本国籍を持った人でなければならないとするのが理想です。
工事人夫さんの日当は、手取りで最低3万円。
すくなくとも、サヨクのデモの日当より高くするのは当然です。

コンビニのアルバイトなら、時給800円で日当5000円。
現場労働なら、日当3万円なら、現場で働きたい人は増えます。
公務員の給料もいまの1.5倍に跳ね上げる。
企業交際費課税を撤廃する。

こうしたことをしようとすれば、またサヨクが「ハコモノ行政だ」、「官僚優遇だ」、「接待行政だ」と批判しますが、それこそが景気を刺激するのです。

同時に教育改革についても、大学教授の特に文系についての思想調査を実施し、大学構内でのレッドパージを実施する。
放送法を改定して、外国人資本の割合が0%でなければ放送資格を剥奪する。
裁判所から共産主義、特定宗教主義の判事を一掃する。

こうした大改革を実現していただきたいものだと思います。
そしてその改革の根幹として、日本国家としての国家認識を明確に打ち立てていくことも必要です。

そしてそれくらいのことをこれからしていかないと、本当に日本は、アフリカの貧国のような状態に今後なってしまうのではないかと、私は思います。

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コメント

-

No title
中国韓国の食材は危険なので、
しっかりチェックしてうっかり買わないよう気を付けています。
毒餃子事件でも。6歳の子供が死んだ韓国系焼き肉店集団食中毒でも、海藻大腸菌事件も、保護貿易でも、相変わらず中韓の危険食材は日本国内に氾濫しています。
穿った見方をすれば、
農魚業管轄省庁が、中韓利権利得議員に牛耳られているから。

国家百年の計だと総理は言われました。
麻生元総理は「安倍さんは日本の宝だ」と言われた。
遠謀深慮の現内閣を信じたいと思います。

-

No title
うん、まあその通りなんだけど、小名木さんの言う最悪の方向へしか行かないだろうなと思う。
3%が行動すれば、後はついて来るとは良く言われるが。
その3%すら、もはや金も無い貧乏人だと思う。
むしろ、小名木さんのような人が飛び抜けて未だに普通の経済力を持っているのがもはや珍しいんであって、まともな人は経済的には全滅状態なんだと思う。
それ程までに、モノ言う人は煙たがられて排除されてしまったのが現状だよ。

一次大戦勃発の時に、イギリスが徴兵をしたら、ボロボロの国民がこれでもかと言う程徴兵に応じて来た。
それを見て、自国の民の有様をようやく知って愕然としたと言う話を聞いた事がある。
恐らく、日本ももうすぐそうなる。
まともな人程、実害をまともに被ってるし、落とされても耐えている。
けれど、どこまで耐えられるのか、ウシハクの世って希望も無いんだよね。

ポッポ

No title
TPPに反対の人もいれば、賛成の人もいます。
それぞれが、自分の立場を考えたときの考え方だと思います。
人はその現在の状況を考えるとき、少なくとも悪くはなりたくないと考えます。できれば、より多くの富を得たいと思います。
政治家は、国の食糧自給率や輸出品目、エネルギーのことも考えるでしょう。

TPPは経済条約ですが、最近話に出なくなった日中韓FTAも、これに関連したのではないかと思います。

日本は、人口と面積、鉱山の関係から、一国ではやっていけない国です。
そう考えるとき、TPPのアメリカを中心とするか、日中韓FTAで中国を中心とするか、いずれかのブロックに属するしかなかったと思います。

アメリカは暴君だと思いますが、少なくとも沖縄を返還しました。状況によっては譲ることもできる国です。
中国は、場合によって譲ることがあるのでしょうか、どちらかというと、条約の締結当時に毛沢東は南京事件を問題とせず、日本が国民党軍を攻めたとして感謝しました。しかし、その数十年後には、これを問題化して世界記憶遺産として、日本を攻めようとしています。おまけに賄賂と理由のない金がベラボーな国です。(韓国のことは言うまでもないです。)

そう考えるとき、日本は米国と協力することしか、選択できなかったと思います。
後は、TPPの締結後に国全体で努力して、国を繁栄させるしかないと思います。

もっとも考えてみれば、TPPも日中韓FTAも日本が加盟しなければ、肉のないすき焼きみたいなものです。
しかし、TPPなら日本にも努力の成果を期待できますが、日中韓FTAは日本がむさぼり尽くされるだけだと思います。(日中韓FTAの話が華やかな頃は、日中韓FTAはともかく儲かると言う評論家がいましたけれど、その人は今もそう考えているのでしょうか。)

one

No title
中山さんの仰る通りだと思います。心ある方ですね。農業や自然、美しい情緒と、一部富裕層。守るべきものは、前者だと思います。
国会で、グーグルが日本に税金を納めていないことについて”大企業栄えて、国滅ぶ。そういうことのないようにして下さい”と麻生さんに質問した女性議員がおりましたが、本当にその通りだと思います。
国民総中流と言われた80年代半ばは、格差の少ない、いい時代だったのではないでしょうか。

我が国は戦前ブロック経済と石油封鎖で、八方塞がりになりました。
TPPのメリットとして、人類共通の敵…とは断定しませんが、中共囲い込みと考える時、ターゲットにされた彼の国はどういう行動に出るか、ちょっと気がかりではあります。

うっしー

TPP反対
私もTPPに反対です。TPP大筋合意後のテレビ放送で、安倍首相のさえない顔を見たとき、あー、これはひどいものを締結したんだろうなと思いました。ただお疲れだったのかもしれませんが。それにしても、大筋で合意したというだけで、国会で承認されたわけではないはずなのにどうして決まったものとなっているのかよくわかりません。まずは情報の開示を積極的に求め、ISD条項やラチェット条項の有無について国民に知らせるべきだと思います。最近の新聞やテレビではこの二つの単語がちっとも出なくなりました。恐らく国民には隠しておくつもりなんだと思います。まだ希望がわずかでもあるうちはあきらめてはいけないと思います。頼みの綱はネットしかありません。誰か暴いてほしいものです。

h

マズいから言っていないこと
医療の『改悪』がスッポり抜けています。
厚労省も文字通り『アメリカ並み』の低医療にし、医師の裁量権を拡大させた中で自由診療に主眼を置き、公費負担を削減させる腹黒い目論見が素人にも判ります。

にっぽんじん

全く同感です
江戸末期に諸外国と不平等条約を結ばされました。関税を日本が決める自由がなかったのです。関税は「国を守る」ための重要な規制です。明治政府はその不平等条約を撤廃するために苦労しました。

日清戦争で勝ち、日露戦争で勝ってやっとの思いで手に入れたのが関税の自主決定権です。お互い関税がゼロなら同じではないかと言います。が、そうではありません。

100円で生産される商品と200円で生産される商品とどちらが売れるでしょうか。200円では100円に太刀打ちできません。太刀打ちできないから100円の関税が必要なのです。

明治にせっかく手に入れた権利を放棄するのがTPPです。国は国民を守る為に「生命の安全保障」「領土の安全保障」「エネルギーの安全保障」そして「食料の安全保障」を確保しなければなりません。

地球の人口は増えているのです。金があっても食料や化石エネルギーが手に入らなくなる時代が必ず来ます。

名無し

No title
農業に関してはそこまでひどくなるとは思えない私は楽観的なんでしょうかね
とくに安全面にことさら五月蝿い日本人が安かそうで外国産を大量に買い込むとも思えないんですけど
話題に出たイオンとかシナ製の劣悪ぶりが広まってから落ち目になってますし・・・・・・
日本人に足りないのは、相手が察してくれるとかこそこそ話すのでなく大きな声で話すことだと思います

junn

No title
http://blog.livedoor.jp/acablo-nakagawayatsuhiro/archives/33452372.html旧十一宮家51人、皇族離脱(10/13)2372



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小名木善行(おなぎぜんこう)

Author:小名木善行(おなぎぜんこう)
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出身:静岡県浜松市
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執筆活動を中心に、私塾である「倭塾」、「百人一首塾」を運営。
またインターネット上でブログ「ねずさんの学ぼう日本」を毎日配信。他に「ねずさんのメールマガジン」を発行している。
動画では、CGSで「ねずさんのふたりごと」や「Hirameki.TV」に出演して「明治150年真の日本の姿」、「日本と台湾の絆」、「奇跡の将軍樋口季一郎」、「南京事件は4度あった」、などを発表し、またDVDでは「ねずさんの目からウロコの日本の歴史」、「正しい歴史に学ぶすばらしい国日本」などが発売配布されている。
小名木善行事務所 所長
倭塾 塾長。
日本の心を伝える会代表
日本史検定講座講師&教務。
《著書》
『ねずさんの昔も今もすごいぞ日本人』
『ねずさんの 昔も今もすごいぞ日本人!和と結いの心と対等意識』
『ねずさんの 昔も今もすごいぞ日本人!日本はなぜ戦ったのか』
『ねずさんの日本の心で読み解く百人一首』日本図書館協会推薦
『ねずさんと語る古事記 壱〜序文、創生の神々、伊耶那岐と伊耶那美』
『ねずさんと語る古事記・弐〜天照大御神と須佐之男命、八俣遠呂智、大国主神』
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