戦前にこの諜報活動を推進したのは蒋介石で、蒋介石は軍事的に日本に歯が立たないと自覚するや、諜報戦に戦略を切り替え米国内に「日本の侵略に加担しないアメリカ委員会」という団体を設立しました。
この団体には、米国の元国務長官や、メディアの編集長やオーナー、著名な作家などがズラリと顔を並べています。

そしてこの団体が発行した『日本の戦争犯罪に加担しているアメリカ』というタイトルの小冊子には、当時の米国大統領までも寄稿し、これが米国の世論であるという仮定のもとに、その後の反日プランが形成されていきました。
当時、蒋介石は、英語の達者な妻の宋美齢を米国に派遣し、多額の賄賂とChina美女を米国の政府高官等に次々と送り込んでいます。
まさに「政治、商業、軍隊、学術界などのキーパーソンを取り込み、名誉や利益、ハニートラップを駆使してキーパーソンを買収もしくはコントロール」したのです。

こうすることで米国は、1927〜41年に、蒋介石に４億２０００万ドル（およそ５００億円）を無償援助しています。
これはいまのお金に換算したら、１０兆円以上にもなる大金です。
そしてこのときにできあがった仕組みが、

「工作活動によって
　その国から大金を出させ
　その大金の一部を
　その大国の高官等に還元する」

という仕組みです。
こうすることで、普通のサラリーマンや自営業では、一生かかっても拝めないほどの大金を工作員とその関係者官僚たちは手に入れることができます。

こうした仕組が確立されることによって、むしろ大国の高官は、積極的に大金を出させる側の活動をするようになりました。
ですから優秀な大学を出た者は、日本では普通の官僚や企業に就職しますが（日本人は人の役に立つ仕事をしたいと思う）、Chinaでは工作員になろうとします。このことはKoreaも同じです。

工作はある意味、単純です。
当該国内で社会的な対立を扇動し、火のないところに煙をたてて、政府から何らかの理由でカネを出させるというものです。
このとき、言うことを聞く者にはカネ（贅沢）と美女が与えられます。
言うことをきかなければ、暴力が残酷にふるわれる。
工作に使われる美女たちも同じで、言うことを聞けば、多額のお金と贅沢が与えられるけれど、聞かなければ他の美女たちの目の前で残酷な死が与えられる。
これは、いまではすっかり中共に受け継がれている仕組みです。

混沌とした社会では、力の源は、カネか暴力です。
青白きインテリなど、誰も頼りにしません。
混沌とした社会にある人々は、青白きインテリの言うことなどだれも聞かないし、そうしたインテリがカネや権力を得ることもできません。

せっかく高額な学費で大学を出たり留学をしたりしても、力を得なければなんのために高額な投資をしたのかわからない。
このことは、昔、科挙の試験に合格した者が官僚となったあと、それまでの投資の回収のために民衆や商人たちを徹底的にしゃぶりぬいたのと同じ構造です。

こうしたことは、魂という概念を持たない人たちにとっては、むしろ常識です。
生きている現世で、どんな悪事を働いたとしても贅沢を手に入れた者が勝ちだからです。

日本人は、魂という概念を持ち、この世でしでかした悪事は、来世の禍根として残ると考えます。
ですから、誰も見ていなくてもお天道さまが見ていると考え、悪事に手を染めることはありません。
西欧においても、「神は見ている」という概念がありますから、そこには一定の歯止めがかかります。
けれど、China（Koreaもですが）に、そのような思考はありません。

ただし、China式工作には、大きな落とし穴があります。
それは、
「そのやり方では、継続的、安定的な繁栄はできない」
ということです。

当然です。
人を騙して巨万の富を得たとしても、得るほどに周囲からの信用と信頼を失っていくのです。
世界で創業２００年以上の企業は５５８６社（合計４１カ国）ありますが、このうちの半分以上を占める３１４６社が日本に集中しています。
そのうちの７社は千年以上の歴史を持っています。
さらに神社となると、全国にある１５万社の神社の大半が創建から千年以上、中には伊勢神宮や出雲大社のように、いったいいつ創建されたのかわからないほど古い社がいくつもあります。

Chinaでは古い企業として、１５０年以上の歴史を持つ企業が、1538年創業の漬物店「六必居」、1663年創業のハサミメーカー「張小泉」、漢方薬局「陳李済」と「同仁堂」、飲料「王老吉」の５社がありますが、近年のChina企業の平均寿命はわずか2年半です。
グループ企業であっても７〜８年しかなく、欧米の平均寿命の４０年に遠く及びません。
ちなみにKoreaでは、創業２００年を超える企業の数はゼロ、創業１００年以上の企業で、ようやく斗山（１８９６年）と東洋薬品工業（１８９７年）の２社があるにすぎません。

要するに継続しないのです。
なぜ継続しないのかといえば、信頼性がないからです。
しかも社風として（国家的風土として）、トップの会長や社長が人事も経済も一手に握り、社員にはその場の利益以外、忠誠心はかけらもない。

要するに、上に述べた「３つのD」は、繁栄、安定、継続の３要素が欠落し、逆に日本では、常に繁栄、安定、継続の３要素が大切にされているという特徴があるのです。

つまり、
・繁栄　Prosperity
・安定　Stable
・継続　Continual
という「ＰＳＣ」が日本にはあり、それはChina式「３つのD」の正反対の極地にあります。
そしてこの「繁栄し、安定し、継続する」ということこそ、我が国が、上古の昔から目指してきた豈国（あにくに）の民の道です。

お読みいただき、ありがとうございました。


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