これから私たちは真の日本の姿をあらためて確認することになります。 その真の日本を迎えるために必要なこと。 それは、私たちが日本の文化と日本人としての誇りを、いまのうちから取り戻していくことです。 そこに日本の希望があります。 |

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このところいくつかの記事の中でバラバラに書いていたこれからの予測について、まとめてみたいと思います。
武漢コロナ問題は、対象がウイルスだけに、夏場には影響が薄まることでしょう。
これを書いているのは5月7日ですが、おそらく5月中旬頃までには自粛解除の具体的展開が示され、早ければ20日すぎ、遅くとも5月末には、自粛は大都市においても解除の方向に向かうことになると思います。
ただし、マスクの着用や、人との接触をできるだけ避けるように、あるいは手洗いの励行、三密を避けるなどは、そのまま継続という扱いになると思います。
ウイルスが完全に除去されたわけではないからです。
それでも6・7・8・9・10月の5ヶ月間は、日本経済は再生復活に向けて進むことになります。
ただし、一度、変化したものは、今後もその変化が続きます。
企業は、全社員が同じ時間帯に同じように満員電車に揺られて出社し、オフィスの中で濃密な空間を共有して仕事をするという形から、多くの企業が、多くの社員を在宅で勤務させ、会議などはZOOMなどのネット通信を利用して行うといった形が、より定着していくものと思われます。
とりわけ今年の夏も、昨年にもまして高温多湿になることが予想され、そうであればなおのこと、在宅勤務を希望する人が増えていくことになることでしょう。
ただし、4月5月と2ヶ月間に及んだ緊急対策措置の影響による経済の傷口は深く、日本経済の立ち直りには程遠く、5ヶ月かけてようやく5割の復旧といったところになろうかと思われます。
とりわけ、これまで力を持っていた大型商業施設は、もう何年も前から閑散としていましたけれど、今後はなお一層、この状態が激しくなり、倒産、あるいは撤退を検討する企業が増えるものと思われます。
この間、政府が、失われた30年をも補う意味で、国民一人当たり300万円の無償支給を行うことができれば、日本経済は、みるみるうちに復活する可能性がありますが、ひとりあたり10万円支給というだけでは、経済の復旧はあまり望めません。
従って、6月〜10月も、経済は全体でおよそ5割ダウンの状態になるのではないかと思われます。

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国民世論は、災害の最中には、比較的静かなものですが、問題が沈静化しはじめると、不満の声が大きくなるものです。
その意味では、5月下旬以降、政府や地方行政を糾弾する声が大きくなっていくものと思われます。
ただし、世界中が日本と同じ夏を迎えるわけではありません。
世界では、まだまだウイルス問題はくすぶり続ける。
ということは、日本もまた、秋の終わりの11月以降、再び変異してより威力を増したコロナ・ウイルスが猛威をふるうことになる可能性があります。
つまりふたたび外出自粛などの規制が行われる可能性がある。
しかもその規制は、今度は来年の5月頃まで、つまり7ヶ月間も続く可能性があるわけです。
そうなると再び経済が停滞状態になります。
この停滞は、特に人と人との接触の多い、大規模集客型の業種に大きな痛手を負わせることになり、これに耐えきれない事業者の倒産が相次ぐ。
すると銀行が不良債権問題を抱えるようになります。
銀行が倒産すると、国民の預金が飛んでしまいます。
すると銀行を国営化するしかなくなります。
するとおかしなことが起こります。
銀行は国民から預金を集めます。
その集めた預金で、銀行が国債を買っています。
その銀行が国営化されると、お金の借り手(国)と、お金の貸し手(銀行)が一体化することになります。
すると債権債務が相殺されて、国の債務が帳消しになります。
国の借金がなくなるのです。
つまり、日本は無借金国になります。
ただし、国民経済はどん底状態です。
しかも政府は無策です。
従ってこのとき、日本再生に向けてまったく新たな国の体制の提言できる政党が、新たな国民の期待を担うことになります。
歴史を振り返ると、実はこれと似た状況に至った国があります。
かつてのナチス・ドイツです。
ヒットラーについての議論はさておいて、このときナチス党だけが国民に新たな未来を明示し、しかもそれを実現しました。
名もない小さな政党が、圧倒的大政党になったのです。
同じことが日本に起きたとき、国の財政は、超健全状態にあります。
一方、国民経済は活力が失われ、国民が所得を得られない。
外出自粛、三密禁止状態というのは、いわば避難所生活のようなものですから、避難民の面倒は国が見るのがあたりまえで、国は国民の所得を保証し、仕事を保証し、そして未来を約束できなければなりません。
これを主張し、実行できる政党が、国民の信頼を集めるのは当然の成り行きです。
そしてその政党が政権を取れば、豊富な財力を背景に、思う存分、国の立て直しができることになります。
米国も同じです。
まさにトランプ大統領は、この路線で、新たな未来を米国民に示すことになります。
ただし日本と違うのは、国債の引き受け手が諸外国であること。
ただし最大の米国債保有国に対しては、戦争状態であることを理由に、国債償還権を無効にすることができます。
同時に米国は、超健全財務となった日本政府に、相当額の米国債の引受を依頼してくることになるし、それによって米国経済の再生を図ることになることでしょう。
そして、この戦略は成功すると思います。
また、その米国再生の道への協力への代償として、日本は、本格的な自立への道を選択することになります
それができるかどうかが、日本が未来への扉を開けることができるかどうかの境目になります。
米国もそこは承知していて、日本の自立再編を認める代わりに、米国債の引受を要求してくることになります。
日本を米国の一部にするのでは?という議論もあろうかと思いますが、チャイナに面した日本が米国領土の一分になることは、米国にとって国防上のリスクとコストがあまりにも重すぎますので、その選択はありません。
チャイナの軍事への対処のためには米軍が矢面に立つよりも、地政学的に同盟関係のある日本に前面に立ってもらうほうが、コストも安く済むし、なにより米兵の身の安全を図ることができるからです。
つまり大きな戦略として、日本を叩くためにチャイナに力を付けさせた過去から、今度はチャイナを叩くために、日本に力を付けさせるという戦略的転換が行われることになるわけです。
そのチャイナは、いくら言い訳をしても、ウイルス問題のもともとの原因がチャイナであり、しかも嘘ばかりついている国であることは、もはや世界の常識です。
それでも、これまではチャイナマネーの札束で、世界に存在感を示してきましたが、世界中が自粛避難所生活の状況の下、チャイナの元は紙くず扱いです。
そもそもチャイナの元は、実体の裏付けがありません。
通貨というのは、交換価値のことであって、交換できる信頼があるから価値を持つのです。
交換できる信用がなくなれば、通貨の価値もなくなります。
しかもいまさらチャイナに期待する国は、世界にほとんどないのです。
こうなると、チャイニーズが生き残る道はひとつだけです。
世界の信頼を中共政府が失ったのなら、別な政府に取り替えるしかない。
中共政府から、早々に離脱することが、生き残りのための選択になります。
外国に逃げ出すという選択もありますが、ウイルス問題でどこの国でもチャイニーズお断りです。
すると、チャイナの各都市単位、県単位、省単位で、中共政府からの離脱を表明することになります。
こうして事実上の中共政府の解体が進み、中共は力を失っていくことになります。
EUも英国も、やはり世界的な不況の波に飲まれて、国力を失います。
そうなると、世界で信用できるマネーは、日本の円とスイス・フランくらいになります。
米ドルは、日本円の裏付け保証がありますから、米ドルの基軸通貨性も失われません。
日本は、国の経済はメタメタだけれど、国の政府に借金がなく、しかも世界一の信頼性を持つ国ですから、世界のマネーが日本に集まることになります。
つまり日本の無借金政府と、日本円は、これまでにない力を手にすることになるわけです。
民間経済は厳しいですが、復興ビジョンを示すリーダーさえあれば、日本はいくらでも再生できます。
こうした変化が、向こう1年から3年の間に起こるものと思います。
ですから、いま厳しいからと、投げやりな気持ちにならないことです。
どんなに苦しくても、日本にとっては素晴らしい未来が必ずやってくるからです。
私たちは、真の日本の姿を、あらためて確認することになります。
その真の日本を迎えるために必要なこと。
それは、私たちが日本の文化と日本人としての誇りを、いまのうちから取り戻していくことです。
そこに日本の希望があります。
たいせつなことは、そこでリーダーを間違わないことです。
お読みいただき、ありがとうございました。
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コメント
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モンゴル自治区
ウイグル自治区
香港特別区
(最近に中共条例に反対でもが起きる)
台湾中華民国
尖閣諸島の問題
日本国排他的経済水域内密漁
漁獲量·魚介類売り上げの低迷
日本産日本食維持
全て解決しますね
中華人民共和国は滅び 世界地図も改正される
東アジアを巻き込んだ火種が薄れる
まともに 各国が勝負が出来る日のスタートラインが中共武漢バイオセーフティレベル4施設からですね
2020/05/18 URL 編集
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ZOOM はシナのアプリだから、ダメですよ。
2020/05/17 URL 編集
しっぽを立てろ
2020/05/16 URL 編集
Toshiro Akizuki
2020/05/16 URL 編集
過疎化の都市より
インターネット環境が整いつつある今は東京一極集中でなく、限界村防止のため、地方に人を増やす計画を進めていってほしいと願います。
2020/05/16 URL 編集
takechiyo1949
それも「自業自得」とか他人様への悪口雑言ばかり。
そういうの止めませんか。
高い波の曲線を直線に!
人類とウィルスの激闘!
専門家の努力に期するしか手が無いように思えます。
私達は、その邪魔をしないように努めなければなりません。
犠牲者は大勢出るかも知れませんが「人類がウィルスに負ける」など無いと信じています。
そうは言っても金欠病(汗)
現実はとても厳しいです。
凡ゆる制限を冷酷に実行?
でも、ウィルスはいます。
ワクチンが開発されたら?
でも、即日実用化は無い。
国の財政は健全?
でも、社会的不公平は存在。
庶民は引き籠り耐乏生活を?
でも、長期間持続は不可能。
感染症禍が治まれば?
仕事くれ~!って叫んでも、経済停滞は何年も続きます。
では、どう暮らしていくか?
新しい未来はどうなるのか?
例えその日暮らしでも、生き方や働き方や人間関係など、私達は新しい方策に適応しなければならないだろうとは思います。
で?人類の未来は?
生き残った人々に希望を託す他はありません。
先ずは「石に齧りついても」死んではいけません。
顔晴りましょうよ。
2020/05/16 URL 編集
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彼は安倍さんとしか仕事をしません。
つまりコロナ後はトランプ&安倍により世界が再編されます。
プーチンロシアもここに1枚加わりたそうですね。
感染者数だけ増やして世界2位に迫る勢いです(死者は少ない)
確かに今、安倍総理は満身創痍でしょう。国内問題には官僚の力が必要です。
多数の工作員にまみれた日本の官僚組織は非常に厄介です。
しかしコロナが落ち着けば被害国同士の外交がメインになります。
外交は首脳同士でやるものです。安倍総理の外交が優れているのは官僚に邪魔されづらいからです。
大勝利をつかむには安倍総理続投しかあり得ません。安倍さんはまだ若い。
日本国民はお願いしてでも安倍総理続投を後押しすべきです。
2020/05/16 URL 編集