日本としては、トランプ氏、バイデン氏どちらが勝とうが、やるべきことはひとつです。 トランプ氏続投なら、軟着陸で、中共対策は米国に任せておくという選択が可能でしたが、バイデンとなると、米中が急接近することになります。 当然、日本は知的財産権を含めて、あらゆる富を、これから中共に奪われていくことになります。 これに対抗する道はひとつ。日英同盟の復活と、日本の軍事力の強化です。 |

画像出所=https://ameblo.jp/ponio20/entry-12636127718.html
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歴史を学ぶことでネガティブをポジティブに 小名木善行です。
米国大統領選挙の結果は、まだ見えていません。
突然バイデン票がどこからともなく湧いて出てきて、スイングステートでバイデンの勝利となりました。
明らかな選挙不正です。
トランプ氏は、それでも米国民の善意を信じて、公正な選挙を戦いました。
けれど結果は、まだですが、現状のままではバイデンの勝利でしょう。
バイデン氏は、史上最高の投票率と得票数で、米国史上最大の支持を自分は集めたのだと豪語しますが、選挙戦の様子は、トランプ氏の演説会には人が大勢集まったのに対し、バイデン氏の演説会にはほとんど人が集まっていません。その様子はまるで菅○人の演説会のような様子でした。
また選挙前には、自分は共和党の支持であるとか、トランプ支持であると公言すると、家に石を投げられたり、暴力を振るわれたりという事件が多発していました。
それでもトランプを応援するという人たちが、自衛のためにと、やむなく銃を買ったりしていました。
またトランプが勝利となったときには、全米で同時多発的に暴動が起きることが予測されていました。
このため、市街地の商店は、ガラスに板を打ち付けたりしていました。
ところが報道は、あたかも最初からバイデン有利。
しかもトランプ支持者が自衛のために銃を買うと、むしろトランプ支持者たちが暴動の主体であるかのような報道ぶり。
いざ選挙になると、どこからともなく突然票が現れる。(トップの図)
開票時には、民主党の開票者のところだけが板塀が貼られている等々、あまりにもあからさまな不正が行われました。
開票所によっては、人口よりも多いバイデン得票の市があったとか。
おもしろいことに、日本のメディアの報道も、あからさまなバイデン押しで一致していました。
これだけ不正の証拠が揃っていても、それらを報道は一切公開せず、あたかもトランプ氏が、ただの悪あがきをしているかのような報道ぶりで、公正中立な報道など、大手メディアにはどこにもない、というのが現状です。
このことは日米の報道を裏で操る者が、ひとつ穴の狢(ムジナ)であることを意味します。
そのムジナは、これだけ多くのメディアを動かすわけですから、米国のジョージ・ソロスのような数名の大金持ちや、巷間言われているようなロックフェラー氏の陰謀論をはるかに越える、大掛かりな組織とカネを用いることができる者であることがあきらかです。
その組織は、何十年もかけて日米の政財界に侵入し、そこでポストを得て力を付け、その者たちが途中で裏切らないように常時監視をし続けることが出来る組織です。
そしてそこまでのことができる組織は、世界にはひとつしかありません。
そういう意味からすると、これまで巷間言われてきた陰謀論などは、そうした世界的な工作活動から世間の耳目をそらすための偽情報であったといえるかもしれません。
このことはトランプ陣営では、すでに予期していたことでしょうから、これから一斉に不正の糾弾が行われるものと思われます。
米国に正義が戻るのか、それともこのまま中共のスパイ支配に甘んじて国ごと沈没するのか。
いま世界は固唾を呑んで選挙後の行方を見ています。
株式市場は、すでにこうなることは織り込み済みで、株価は世界同時値上げ傾向です。
不正は正され、公正な取引が再開されると市場は踏んでいるのだろうと思います。
ちなみにここまで露骨な不正を中共が仕掛けると、神々の怒りは近々三峡ダムに降りかかるかもしれません。
日本としては、トランプ氏続投なら、軟着陸で、中共対策は米国に任せておくという選択が可能でしたが、バイデンとなると、米中が急接近することになります。
当然、日本は知的財産権を含めて、あらゆる富を、これから中共に奪われていくことになります。
これに対抗する道はひとつです。
それは日英同盟の復活と、日本の軍事力の強化です。
インド、マレーシア、シンガポール、香港は、イギリスの影響下にあります。
日本は、台湾、ベトナム、インドネシア、タイ、オーストラリア、ラオス、カンボジア、タイ、モンゴル、ロシア等と結んで、中共包囲網を築いていく必要があります。
フィリピンは米国が担当ですから、日米英の三国が、本来はしっかりと手を結んでいかなければならないのですが、バイデン米国では、あまり期待ができません。
日本は英国および米国共和党と連携し、東亜の経済が中共汚染から脱皮できるよう努力していくことになります。
今回、世界の人たちが、米国の大統領選挙を通じて、某自称大国のスパイ工作の恐ろしさに気付きました。
世界の国々は、このままチャイナの軍門に降るのか、それとも自立自存の道を守るのか。
いま各国は、メディアを奪われた状況で、この戦いが始まりました。
これから世界は大きく変化していきます。
このことは、日本が日本らしさを取り戻すチャンスです。
お読みいただき、ありがとうございました。
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コメント
kinshisho
何だか暗澹たる気持ちになってきましたが、恐らくは御神意が働いているのは間違いなく、御神意がバイデンを選んだならそれはもう仕方がない訳で、しかし、問題なのはバイデンが大統領になっても上院は共和党が過半数を取る見通しのため、所謂捻じれ議会となってしまい、最低でも2年間バイデンは身動きできない。民主党陣営にとっては上院を共和党に押さえられたのは痛手の筈。実際、2年前の議院選挙でもトランプは上院を取ることを重視していたことからも明らかです。
で、仮にバイデンが大統領となればアメリカ国内の企業の競争力はおろか、金融に対する国際的な信用も落ちる可能性が懸念されます。というのも今回の選挙は明らかに不正が絡んでいることを各国が知らないとも思えませんし、そんな不正がまかり通る国と取引などしたくもないでしょうし。
でもって、黒幕に中国とJ資本がいることは明らかで、特に今回の件で各国はより一層中国排除に動き出すかもしれません。現に今はコロナという口実がありますから、中国排除の言い訳も色々と考えつけるでしょうし。
或いは、このまま中国が増長した場合、J資本すら乗っ取ろうとするかもしれません。中国は最終的にこの世界で唯一の支配者になりたい以上、J資本はそのことに気付くべきだと思いますが、果たしてどうなるのか。
しかし中国の内情は今、非常にヤバい状態で、三峡ダム周辺は未だ予断を許さず、重慶市内は水浸しの模様。夏場にはいつ崩壊するだろうかとネット上で話題になってましたが、どうにかそれを乗り越えたので話題にも上がらなくなりましたけど、崩壊は案外我々が忘れた頃に寝耳に水の如くやってくるだろうと思います。
神々も三峡ダムをいつ崩壊させようか、そのタイミングを慎重に図っているのは間違いないかと。三峡ダムの先、中国南部には中国のGDPの約40%が集中し、現地進出した日本企業の約70%、更に南部は中国有数の穀倉地帯である他、中国のロジスティクス部隊の約90%が集中しているため、三峡ダムが崩壊すればこれら全てが水に流され、更に洪水は上海にまで達すると見られており、仮にそうなれば間違いなく上海での証券取引はストップするため世界経済にも少なからぬ影響が及ぶのは確実で、特にチャイナマネーに入れ込んでいるとみられるアメリカの富裕層の多くが大損害を被るに違いありません。
超大金持ちも、財産失えばタダの人。バイデン就任後に何処かの時点で一波乱あると私は予想します。
或いは、ここ数年大規模化、長期化しているカリフォルニア州の山火事が一層激しさを増し、全てを焼きつくそうとするかもしれません。ビナリーヒルズや広大なブドウ畑、ワイナリーなどが軒並業火に飲みこまれる可能性もあると思います。そうなれば世界有数の評価を受けているカリフォルニアワインはもう二度と生産できなくなるでしょう。
因みにカリフォルニア州は最も民主党の支持が厚い州の一つだけにタダで済むとは思えません。
そして、前の記事でねず先生が書いていたように、バイデンが大統領となれば共和党と結びつきの強い石油資本や軍産複合体が中国と対峙することになり、同時に国内の金融資本とも対峙することになれば、アメリカ国内は分断され事実上の内戦状態となる可能性が危惧されます。
ただ、仮に中国での三峡ダム崩壊に由来する金融クラッシュが発生すれば、チャイナマネーと深く関わっている国際金融資本は致命傷とも言えるダメージを受けることになり、アメリカ経済はガタガタになりますが、同時に悪の一掃となる可能性もあります。
もしかしたら、それは日月神示で言うグレンかもしれません。私は長い間グレンとは中国の崩壊だろうと思ってましたが、どうやらそれだけでは済まないような気がしてきました。神々は、アメリカも道連れにしようとしていると。
正直、ここに来てこの先世界はどうなっていくのか、全く予想ができなくなってきました。日本も無事では済まないでしょうが、やはりアメリカの没落は日本にとっては大きなチャンスであることは間違いないと思います。
2020/11/06 URL 編集
松さん
2013年12月26日
安倍首相は靖國神社に参拝。
猛反発する中韓と一緒になり、当時の米オバマ政権に「失望」を表明させた張本人は、昨今話題のバイデン候補者です。
忘れることはできません。
前のコメントで『どちらが大統領になっても、それは彼の国の民の選挙結果』と書きましたが、米国民の良心に対する僅な希望的観測があったからです。
しかし、どうやら期待外れの結果に落ちる雰囲気です。
如何なる国の政権にも、主義主張を問わず、外交は高潔な道徳的規範を追求してほしいと思っています。
しかし、世界の腹黒さは治まる気配がありません。
孤独な我国。
感染症禍に続き、またしても円高不況に喘ぐのでしょうか。
The Inauguration Day
大統領就任式は2021年1月20日(水)だそうです。
2020/11/06 URL 編集
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2020/11/06 URL 編集
koukenz
以前ねずさんが日露戦争勝利の要因に自前資源石炭を取り上げられました。
現在日本は資源超大国になりました。JAMSTECによりますと①マンガン団塊②レア―ス泥③熱水鉱床④コバルトリッチクラスト⑤メタンハイドレートの海洋資源(今国会で予算計上され来年度より本格手に採掘予定)、国内の山林や地下資源と都市鉱山と数え切れません。また、技術面では日の丸5G・6Gをはじめとした機微技術があります。
新・日英同盟には軍需のみならず資源・技術の共同開発が含まれるそうですから英国議会・英日友好協会が積極的になることに納得できます。そもそも2年ほど前に英国は日本政府に5アイズ加入の招待状を送っていたそうですから日本研究・調査をだいぶ前から行っていたのでしょう。
そして、沖ノ鳥島が上昇し、西ノ島が成長し、なんとあの硫黄島がびっくりするくらい大きくなっているのです。まるで日本の神様でいたずらをしているかのようです。
最後に一人でも多くの我が国民が「実は日本は資源大国!」をシラスこと、そして自信を取り戻すことを願っています。
2020/11/06 URL 編集
寺島 孝
毎日素晴らしい内容のブログを有難うございます。
ユダヤ系左派国際金融資本ですねえ。 ロックフェラー、ロスチャイルド、リーマン・・・、8,9年前から馬淵睦夫元大使が詳細に歴史で証明してくれました。
小名木先生もお気づきのことと存じます。
ロシア革命、第1次大戦,大2次大戦、朝鮮戦争、ベトナム戦争、イラク戦争、アラブの春、すべて彼らが仕組んだものなのですねえ。 戦争でどれだけ儲けたことでしょうか。
世界を金で支配、ルールも彼らがつくった。
マスコミをつかってあたかも自分で考えたかのように洗脳する。 マスコミは彼らのポチですね。
FRB,連邦準備制度理事会、尤もらしい名ですが、アメリカの中央銀行でなく、全く民間の銀行で、株主はすべて国際金融資本。アメリカ国民は金を遣う度彼らに手数料を払っています。 どれだけ莫大な金額になるのでしょうか。
ちなみに政府に取り戻そうとした、リンカーン大統領、ケネディ大統領は暗殺されました。レーガン大統領は暗殺未遂でした。
GHQを後ろで操っていたのは共産主義者だと思われてきましたが、彼ら「ディープ・ステイト」なのですねえ。
彼らと闘うトランプ大統領。 この4年トランプ大統領が優勢の感じでした。 暗殺はさすがにできないので、こういう形で追い落とすのですねえ。 なんと卑劣な連中でしょうか。
トランプ大統領には疑惑の州を訴えて頑張って欲しい。 こころある多くのアメリカ国民も応援して欲しい。
でももし・・・
気持ちが塞いできました。
でも確かに、バイデンが大統領になったら、鬼滅の刃、私たちが自身で自分を守ることをマジにやらないといけないのですね、先生のご指摘通り。 だからこれをチャンスとポジティブに(笑)。
小名木先生のますますのご活躍が日本には重要です。
寺島 孝 拝
2020/11/06 URL 編集