抑圧は、ストレスを生み、ストレスはうつを生みます。 現代日本がストレス社会だと言われている背景には、そういう嘘の刷り込みによる抑圧が、実は底にあったのです。 そしてその嘘の刷り込みの出発点が、実は東京裁判にあった、というのが今日のお話です。 |

画像出所=https://gendai.ismedia.jp/articles/-/65850
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歴史を学ぶことでネガティブをポジティブに 小名木善行です。
自虐史観の原点が東京裁判にあるということは、いまや多くの日本人の知るところです。
東京裁判は、裁判の名を借りた茶番劇であったことは、いまや日本人なら誰もが知っています。
しかしその茶番によって死刑執行まで行われました。
このことは(結果として)戦勝国である米国にとって恥ずべき歴史の一幕です。
ですから米国の学校では、ナチスドイツを裁いたニュルンベルク裁判は学校で教えるけれど、東京裁判は教えません。
なぜなら東京裁判は、各論になればなるほど、日本の正当性が証明されてしまうからです。
そもそも教育というのは、単に「1+1=2」を教えるものではありません。
我々人類は、数十万年の時を経て、ようやく民主主義国家へとたどり着いたわけです。
その大切さをきちんと教え育むのが、国家が行う教育です。
もっとも民主主義の定義は、国によって違うようで、18日に米アラスカ州で会談したブリンケン米国務長官と楊潔篪(ヤン・ジエチー)中国共産党政治局員との会談では、楊氏が、
「米国には米国流の民主主義があり、
中国には中国流の民主主義がある」と発言して話題になりました。
チャイナは共産党の一党独裁政権であり、党名通りの共産主義国であると思っていたのですが、どうやら彼らには共産主義こそが民主主義らしい(笑)
その場には、チャイナの王毅外相もいましたが、チャイナでは、外相よりも楊政治局員の方が地位が上です。
楊政治局員から見たら、外相などはただの使い捨ての駒でしかない。
ちなみに、相手の言葉の意味そのものを真逆にすり替えて世の中を混乱させるのは、中共の日常的交渉手段で、ここで中共側の言葉のトリック「中国には中国流の民主主義がある」にひっかかると、以後の議論がどんどんおかしなものになります。
あらゆる不正を行った挙げ句、自己の正当化をしてしまうのは、昔から、これはチャイナが共産主義国かどうかに限らず、彼らの国の権力にとっての習い性です。
というより、彼らの社会においては、ひとたび「自分が悪うございました」と言うと、以後、未来永劫、すべての責任を押し付けられるのみならず、家族から親類縁者まで、自分の血筋の者は、全員その血が絶えるまで虐殺されきたという歴史を持ちます。
ですからいかなる場合でも、自分の立場が絶対的に正しいという形を取ります。
起きた事実が明らかにまずい状態にあるなら、それはなかったことにしてしまうし、なかったのだから、それは正しい判断であったことになるし、相手がより良い立場、より人々の共感を得れる立場にあれば、その相手の立場を、相手の言葉を用いて強引に自分の立場にすり替えてしまう。
たいへんに悪質なものですが、彼らの社会では、歴史に明らかになったすくなくとも2500年以上、そうあることができる者だけが生き残ることができたのです。
これは民族的伝統であり、習慣であり、習性です。
もちろんこれには個体差があります。
日本人でも、チャイニーズ同様のアコギな人はたくさんいます。
逆にチャイニーズであっても、より良い日本人以上に、正しく生きようと努力している人もまた、たくさんいます。
ですから上に述べたことは、あくまでも縮図としての政治的傾向性です。
全員がそうだということではありません。
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我々日本人が東京裁判を考えるとき、一点、これだけは忘れてはいけないということがあります。
それは、
「我々は、今後決して、
権力者の野望を満たすために、
若者のエネルギーを、命を、
奪ってはならないし、
また奪われてはならない」
ということです。
幸いにして我が国は、戦後76年間にわたって、戦争をしないで済んできました。
このことは、これから先の500年でも、1000年でも、ずっとこのまま「戦争をしない国、戦争のない国」としての日本であり続けるべきことです。
ここはとても大切な点です。
ただし、だからといって、自称大国の「なかともの国(漢字で書いたら中と共の国)」の横暴に、ただ黙って従うのが正しい道であるとも思えません。
なぜなら中共は権力者が野望を満たすために、若者のエネルギーを命をのみならず、他国の平和までも公然と蹂躙(じゅうりん)する暴力国家であるからです。
そのような暴力国に、我が国の「若者たちのエネルギーを、命を、奪われてはならない」のです。
では、そのために何が必要なのでしょうか。
暴力に対抗できるものは、一般に2つあると言われています。
ひとつは、武力であり、
いまひとつは、伝統的価値観です。
暴力に武力をもって制裁する。
これは古来、ごくあたりまえに行われてきたことです。
けれど、このことは、暴力によって打ち立てられた権力に、より以上の権力で立ち向かうということを意味します。
強い者が正しいという、このいわば「制裁論」は、もしここで生まれる新たな力が、過去の暴力以上に激しい暴力であったのなら、人々は、これまで以上に苦しむことになってしまいます。
人類の歴史は、まさにこの繰り返しであったということができます。
いまひとつの伝統的価値観というのは、その暴力自体が「いけないことだ」ということができる価値観です。
これを別な呼び方で、「権威」と言います。
何が正しくて、何が間違っているのかを規定するのが権威です。
たとえば、神社に参拝するとき、参道の真ん中は神様の通り道だから、歩いてはならないとか、拝殿の前では二礼二拍手一礼するのだとかいったルールがあります。
日本語では、これを「作法」といいます。
作法は、英語圏でいう神様との契約(ルール)とは異なります。
なぜなら作法は、これを守らなかったからと言って、イエローカードやレッドカードが出されることはありませんし、そうしなければならないという法もありませんし、警察に逮捕されることもありません。
「作法」というのは、「しきたり」のことです。
「しきたり」とは、昔からのならわしや慣例のことです。
ここでは「昔からの」ということが、重要なファクターになります。
なぜなら「昔からの」ということは、長い歳月の洗礼を受けていて、しかもずっと生き残っているものを意味するからです。
これを「時の洗礼」などとも言いますが、長い歳月にわたって、そうすることが正しいとされてきた。
実は、この「昔からの」ということが、言葉を変えれば「伝統的価値観」であり、「権威」ということになります。
そして暴力による権力を抑え込むことができる暴力以外のもうひとつの力こそ、この「昔からの伝統的価値観」であり、確立された「権威」です。
中共の、カネの力や、情報操作、あるいは直接的暴力による世界の支配や抑圧に対して、真正面から力で対決するのではなく、人々を苦しめてはいけない、「誰もが」よろこびあふれる楽しい人生を送ることができるようにしていくことが大事なのだという、価値観で暴力を封じ込める。
それができるのは、おそらく世界の中で日本だけです。
なぜなら日本だけが、世界から植民地支配という抑圧からの解放を実現し、また一部の大金持ちだけではなく、一般の人々みんなが、豊かに安全に安心して暮らすことができる社会を実現してきた国であるからです。
常識で考えて、最低でも二千年以上にわたって、支配と抑圧によって国を形成してきた伝統を持つ国に対して、我々日本人が、彼らと同じ次元で戦おうとしても、それは無理なことです。
悪質さにかけては、彼らは伝統と実績があるのです。
付け焼き刃で日本人が彼らと同じ土俵で戦うのは、はっきり言って勝ち目のない戦いです。
けれど、何が正しいのか、ということについては、日本人は、民衆が豊かに安全に安心して暮らせる社会を営んできたという実績があります。
そしてそれは、1万7千年もの太古の縄文の時代から、我が国がずっと続けてきたことです。
つまり、日本人のDNAに染み込んだ習性です。
そしてこの分野において、日本に勝てる国は、世界中どこにもない。
だとすれば、我々日本人にとって大切なことは、教育と文化の力によって、日本人が日本人として誇りある歴史をしっかりと身につけること。
何者にも動じない、しっかりとした信念を身につけること。
そしてそれだけではなく、そうした分野で議論して、しっかりと周囲を説得することができるだけの技術を身に着けていくことが大事です。
この議論というのは、英語で言えばディベートのことですが、このディベートが日本人は下手くそだという議論があります。
なぜなら日本人は「和をもって貴しとなす」という文化の国だからだといいます。
しかし、これは嘘です。
戦後にバラまかれた、デタラメです。
なぜかというと、「和をもって貴しとなす」というのは聖徳太子の十七条憲法の第一条なのだけれど、その第一条には、なるほど文の書き出しのところには「和をもって貴しとなし」と書かれているけれど、第一条の文意は、そこに目的があるのではないからです。
第一条が述べているのは、
なかよくしなさい(以和為貴)
人を恨んだり、呪ってはいけません(無忤為宗)
この原則のもとに、大事なことは議論しなさい(諧於論事)
ということです。
議論のことを、十七条憲法は「論(あげつら)ふ」と書いています。
御存知の通り、十七条憲法に先立って、聖徳太子は冠位十二階を定められました。
冠位十二階は、身分の上下関係を定めたものです。
そして上の人の前では、下の者は、頭を下げて、顔をあげてはいけない。
これが世の中の秩序です。
ただし、大事なことを決めるときには、「面(おもて)を上げて」互いに眼と眼を合わせて議論する。
「面(つら)を上げる」から、「あげつらふ」です。
この合議は、日本古来の慣習で、全員の意見が一致するまで、夜を徹して、あるいは何日もかけてしっかりと行われます。
その議論をするのに際して、最低限の作法としてあるのが、その問題に関する議論ならいくらしても良いけれど、相手の人格を攻撃したり、あるいは相手の名誉を損ねるようなことをしてはいけない、ということです。
とりわけ人の名誉を汚す行為は、その場で斬り殺されても文句はいえない。
それほどまでに、名誉は大切にされてきたのです。
この最低限のルールを守ったうえで、きちんと問題について議論する。
そしてひとたび全員一致に至ったならば、以後はその件について、一切、愚痴や文句を言ってはならない。
なぜなら、ちゃんとみんなで合意したことなのです。
途中で投げ出すのは、卑怯な行為です。
つまり戦後生まれの我々は、聖徳太子が「ちゃんと議論しなさい、ディベートしなさい」と述べていたことをまったく教えられず、あたかも意見の違いが合っても、合意の形成よりも和を大切にしなさいと、誤った解釈を刷り込まれてきたのです。
日本人は、こうして抑圧されてきました。
抑圧は、ストレスを生み、ストレスはうつを生みます。
現代日本がストレス社会だと言われている背景には、そういう嘘の刷り込みによる抑圧が、実は底にあったのです。
そしてその嘘の刷り込みの出発点が、実は東京裁判にあった、ということです。
お読みいただき、ありがとうございました。
日本をかっこよく!! むすび大学。
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コメント
kinshisho
そうですよねえ。東京裁判が正当化できないことは、アメリカも分かっていた訳で、このことからも、アメリカが一体誰の意志で動かされていたかが分かるような気がします。
マッカーサーでさえ日本を擁護し、更にトルーマンも原爆投下後の写真を見せられ後悔したと言いますし。実際、1973年に世を去るまで非常に悔いていたとトルーマンの子孫からの証言がありますし、また、東京裁判はやるべきでなかったと朝鮮戦争勃発時に後悔したとか。。裁判結審から僅か2年後ですし。
しかし、そうしなければアメリカは正義だったのだと正当化できませんし、そして、日韓基本条約も基本的に日本にとって甚だ不条理なものであり、そして河野談話も恐らくは背後にアメリカの圧力があった可能性は高いと思います。
何しろ、現代の歴史はCIAによって作られたと言う説さえありますし。
そのCIAの背後にあるのは……
しかし、アメリカがこの先もその非を認めることはないでしょう。その意味では中国や韓国と類友です。
では何故認められないか。
元々が景気浮揚のためであり、その景気浮揚で最も恩恵を受けたのは誰であったか。非を認めるとはそういうことであり、そして、政府が公式に謝罪したとなれば、間違いなく退役軍人会はおろか、国民からも猛然と不満が噴出すに違いありません。その場合、最悪はアメリカ国内の分裂を招くかもしれませんし、内戦状態に陥る可能性もあるでしょう。
ヘタをすると、その時の大統領が背後からの手で……ということもないとは言えません。
まあ、保守本流の歴史家を始め、一部の者は気付いているでしょうが、国民が薄々分かっていたとしても、政府が公式に非を認めるのは意味が違います。
しかし、非を認めない限り、アメリカの衰退は止まるところを知らないように思えてなりません。というのも、アメリカにとっては第二次世界大戦での(見せ掛けの)勝利がピークであり、その後、朝鮮戦争では引き分け、ベトナム戦争では世界からの支持も得られず敗北、その後、湾岸戦争では勝利したものの、それは中東での泥沼化の序章に過ぎず、その後イラク戦争で化けの皮が剥がれたようなものですし。
更に、日本から航空機産業を奪ったものの、自国にとっては航空機産業以上に重要な自動車産業はガタガタ、オイルショックは間違いなくアメリカにとって致命傷だった筈です。
そして、以降製造業は衰退の一途、2026年にテキサスに新幹線開業を喜ぶ声が少なくないようですが、地道に研究を続け、尚且つ製造業が健在ならこんな事態には陥らなかった。果たしてアメリカ人はそのことに気付いているのでしょうか。アメリカが、たかが新幹線如き作れなくてどうするのでしょうか。
また、ここ数年カリフォルニア州では早くて秋に入った頃から山火事に悩まされるようになり、しかも規模は年々拡大、去年から今年に掛けての山火事では前回の20倍以上もの面積を焼失したと言います。
この山火事が、実は日本を無差別爆撃した呪いではないかという説が飛び交ったこともありましたが、この先カリフォルニア州が存続を脅かされ続けるのは間違いないでしょう。
この先も大規模山火事が続くなら、山から次第に保水力が失われ、タダでさえ地下水が枯渇していると言われているのに、何処かの時点で不作が続くようになり、やがて農業自体ができなくなるかもしれません。その上、半導体産業も水が不可欠ですから、やがて全米で最も裕福な州は、全米で最も貧乏な州に落ちぶれるのが目に見えています。
また、それによって多くの資産家が落ちぶれることになりかねません。そうなれば、多くの富裕層が発狂することも考えられます。何しろ富の源泉である土地を失い、もしも半導体関連の株を持っていたとしたら、半導体産業が立ち行かなくなればあっという間に紙屑です。それまで富を生んでいた証券が、何の価値もなくなってしまうのですから。
もしもこれが、日本を焼野原にし、そして戦後も日本を貶めていたことの呪いであったとしたら、バイデンが真っ先にやるべきことは、日本に対して非を認めることですが、上述の可能性がある以上、認めることはないでしょう。それどころかバイデンは日本に対して核武装反対、憲法改正も反対の立場を堅持していますから、アメリカへの呪いはこの先も続くことになります。
そして、これは想像するだに恐ろしい話ですが、西海岸はあれでも地震や津波に警戒している筈ですが。実は災害とは無縁と思われていた東海岸も、ある脅威に曝されており、というのもカナリア諸島の火山が噴火した場合、山体崩壊を起こして大西洋に水没してそれによる巨大津波が発生することが懸念されており、その場合最悪のケースでは高さ650m、時速600㎞/h以上の巨大津波が大西洋沿岸部に襲い掛かるとされています。
アメリカ東海岸には人口約1億1700万、そしてGDPの約30%が集中しており、これらが全て失われることを意味します。摩天楼は巨大津波に薙倒されることが予想され、そして、津波到達まで早くて10時間、遅くとも24時間と言われており、東日本大震災やカリフォルニア州の山火事からも明らかなように、数十万人でさえ逃げるのは困難なのに、日本の全人口とほぼ同数の人間を避難させることはおろか避難させる場所もなく、東海岸一帯は大混乱となるのは確実で、避難は不可能。それに、災害慣れしていない東海岸の住民が危機感を抱いて逃げるという行動に移れるのでしょうか。
その上、東海岸一帯は100キロ以上に渡って平坦な地形が続くため、逃げ切れません。
津波が襲来した場合、その損失額だけで推定6兆ドル以上。日本の現在のGDPを軽く上回り、恐らくアメリカを経済的に救える国など何処にもないでしょう。何より、製造業が大きく衰退し、カネを回すだけで成長してきた歪なスカスカのGDPではどうにもなりません。
また、人材の面でも東海岸には世界有数の高度人材が集中しており、これらが失われれば、アメリカは頭脳喪失という致命傷を蒙り、瓦礫と化した摩天楼は撤去に何年掛かるのか、更にそこから再建にまた何年掛かるのか、それに、再建するだけのカネはあるのか。
アメリカだけでも想像を絶する被害となる他、大西洋沿岸には先進国が集中しているだけに、まさに人類史に残るカタストロフィとなりかねません。
そうなれば、アメリカは滅亡となります。
このような最悪の事態が襲来しないことを祈らんばかりですね。
2021/03/24 URL 編集