8月6日 広島に原爆が投下された日



8月14日(土)に靖國神社昇殿参拝を行います。
受付開始は13時から。靖國神社参集殿正面入口前です。お志のある方、どなたでも参加可です。皆様のご参加をお待ちします。
詳細は → https://nezu3344.com/blog-entry-4963.html

広島でも長崎でも、亡くなられた方々の御霊は、自分たちが殺されたから復讐してほしいなどと、おそらく誰も望まない。むしろ、
「二度と俺たちと同じ目に
 遭わないようにしてくれよ。
 そのために思考停止などにならず、
 必要な努力をしてくれよ」
と望んでおいでなのではないでしょうか。

今日は、午前8時15分に黙祷を捧げさせていただきます。

20190804 原爆ドーム
画像出所=https://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%8E%9F%E7%88%86%E3%83%89%E3%83%BC%E3%83%A0
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歴史を学ぶことでネガティブをポジティブに
小名木善行です。

8月6日は広島に原爆が投下された日です。
謹んで哀悼の意を表し、黙祷を捧げたいと思います。

8月 6日 広島に原爆が投下された日
8月 9日 長崎に落された日
8月15日 終戦の日
7月29日 通州事件の日


この4つの日は、日本人が絶対に忘れてはならない日です。

なかでも広島と長崎への原爆投下は、その残虐性、大量殺戮性、無辜の市民に対する暴力行為のはなはだしさとして、人類史上、最悪の出来事として記憶されるべきものです。
広島だけで20万人の市民が殺されました。
長崎では14万9000人の市民が殺されました。
ただ死んだだけでなく、原爆の熱戦を浴びて、その何倍もの多くの人が、苦しみ続けています。
大きな被害が起きた事件です。
しかもそれは、地震などの自然災害でなく、人為によって起こされた大厄災です。

そして、どうにも納得できないのは、広島と長崎に落された原爆の「種類」がそれぞれ違っていたという事実が、まるで語られていないことです。

8月6日に広島上空に投下された
 通称「リトルボーイ」は、「ウラン235型原爆」です。
8月9日に長崎に投下された
 通称「Fat Man」は、「プルトニウム型原爆」です。
二つは種類のまったく異なる爆弾です。

技術的には、ウラン型はプルトニウム型とくらべて数が作れず値段が高い。
プルトニウム型は、ウランより値段が安く量産しやすいが、放射能が強くて取り扱いが難しいという違いがあります。けれど問題なのはそういうことではありません。

この2つの爆弾の「種類が違っていた」という事実そのものに、実はたいへんに大きな意味があります。
なぜなら広島長崎に原爆が投下されたあと、米国で原爆開発のマンハッタン計画を担当した ロス・アラモス研究所は、二つの原爆投下について、次のように公式に述べているからです。

「我々は、史上二度の『原爆実験』に成功した」

「実験に成功した」です。
あの二度にわたる原爆が「実験」だというのです。
「実験」だからこそ広島と長崎には、それぞれ種類の異なる原爆が投下されたというのです。
その「実験」は、わたしたち日本人に対して行われたものです。

彼らは、人間への被害発生を承知で、この「実験」をしたということになります。
それとも彼らが実験対象にしたのは人間ではないものたちだったのでしょうか。
なぜ米国は、わざわざ種類の違う原爆で「実験」したのでしょうか。

二つの原爆投下について、
「軍国主義化し、侵略国となった
 枢軸国の日本を懲らしめるために、
 米国は原爆を落した」
という説があります。

しかし、
「日本を懲らしめるための正義の雷(いかづち)」
ということと、
「実験」という言葉には、あまりにも大きな落差があります。

35万人の命を奪う「実験」など、人道上あり得ないことだからです。

では、日本への原爆投下の本当の理由はなんだったのでしょうか。
これについて歴史学者のバーンスタインが、次のように述べています。
「日本への原爆投下は
 ソ連を威嚇することが根本理由であり、
 ソ連の影響力が
 日本、満州、China、Koreaに及ぶことを阻止するために、
 いわばソ連に対する威嚇攻撃として、
 日本に原爆を投下したのである。」


バーンスタイン博士は、たいへん立派な学者ですが、これもすこしおかしな点があります。
そのような意図をもって行われた原爆投下なら、「実験」という言葉と矛盾するからです。
対ソ威嚇という目的も、結果からみれば失敗しています。
なぜなら米国による原爆投下の3日後には、ソ連は一方的に日ソ中立条約を破棄して、対日戦線に参加しているからです。

米国トルーマン大統領は、広島への原爆投下のあと、次の公式声明を出しました。
 ***
President Harry S.Truman Address to the Nation, 6 August 1945
広島への原子爆弾投下のトルーマン大統領声明
(1945年8月6日)

今から16時間前、米国の一航空機は日本陸軍の最重要基地である広島に1個の爆弾を投下した。
その爆弾は、TNT火薬2万トン以上の威力を持つものであった。
それは、戦争史上これまでに使用された爆弾の中で最も大型である英国の「グランド・スラム」の爆発力の2000倍を越えるものであった。

(原文)
Sixteen hours ago an American airplane dropped one bomb on Hiroshima, an important Japanese Army base. That bomb had more power than 20,000 tons of TNT. It had more than 2,000 times the blast power of the British "Grand Slam," which is the largest bomb ever yet used in the history of warfare.
 ***

これまたおかしな声明です。
広島を「日本の陸軍の最重要基地(=an important Japanese Army base)」と言っています。
しかし、原爆被害を受けた広島の市街地は、陸軍基地ではありません。ただの市街地です。そして広島で原爆によって亡くなられた市民は、一般人です。

戦時国際法は、一般市民の大量虐殺を「してはならない」と明確に規定しています。
すなわち、原爆投下は明らかな戦時国際法違反行為です。
米国だって馬鹿じゃありません。
広島が一般人の住むところであることくらい、承知しています。
にも関わらず、広島が「日本の陸軍の最重要基地」と公式に声明しています。
これはただの後講釈(あとこうしゃく)にもならない自己正当化声明に他ならないということです。

終戦後の昭和20年9月に日本に訪れた、米国戦略爆撃調査団が書いた「最終報告書」という資料があります。トルーマン大統領に提出された公式な報告書です。
 ***
たとえ原爆が 投下されなかったとしても、
ソ連が参戦しなかったとしても、
本土上陸作戦が行われなくても、
日本は非常に高い確率で九州上陸作戦の決行予定日である昭和20年11月1日から、12月31日までの間に、確実に降伏したであろう。

(U.S Strategic Bombing Surbey,Summary Report ( Pacific War ) ,1946、の26頁)
 ***

原爆を投下しなくても、「日本は確実に降伏したであろう」と書いてあります。
実はここに原爆投下が「実験」として行われた重大な意味が隠されているのではないか、といえます。

昭和20年6月に沖縄戦が終了しました。
この直後に、ブラッドレー米国統合参謀本部議長が提出した報告書にも、次の一文があります。
この文書は、米国大統領宛に提出されたものです。

それは、
「日本は既に事実上敗北しており、
 降伏を準備している」

というものです。

つまり、昭和20年7月の時点で、日本はすでに制海権も制空権も失ない、陸軍も事実上、使える武器弾薬が乏しく、すでに戦える状態になかったことを、沖縄戦終結の時点で、米国は「知っていた」ということです。
つまり米国の軍は、あと少しすれば日本は間違いなく降伏すると考えていたのです。

日本国内には、それでも戦う、という議論はありました。
もしそうしていたなら、日本はジェット戦闘機を投下し、松ヤニから精製したガソリンを使って、米国のB29をガンガン撃ち落とし、戦争を勝利に導いた、という説もあります。

けれど、はっきりといえるのは、仮に終戦前後において、日本にある程度の戦争遂行能力があったとしても、それはあくまで本土迎撃の範囲を出ない、ということです。
すくなくともこの時点において、日本は米国本土や、フェリピンなど米国の占領地域に対して攻撃や報復を行うだけの能力を持ち合わせていません。
そのことを米国はちゃんとわかっていた、ということです。

ここで、点と線が繋がります。
つまり米国はこの時点で、
「日本に何をしても、絶対に日本から報復を受けるおそれがない」
と踏んだから、日本に対して原爆投下「実験」をしたということです。

ですから、米国が原爆投下「実験」をした最大の理由は、ただひとつです。
それは、
「その時点で日本に何をしても、
 日本からの反撃や報復攻撃を
 受ける可能性が皆無だった」
という理由です。

日本に原爆が投下された以降、世界各地で、戦争はたくさん起こりました。
けれど、いずれの戦争においても核が使われたことはありません。
なぜなら相手国に核を打ち込めば、自国がその報復を受けるからです。

ところが日本には、原爆が投下されました。
「実験」のためです。
なぜそれができたのか。
その時点で、「日本に反撃能力がなく、日本から報復される心配がまったくなかったから」です。
反撃される心配がないから、日本人は、実験材料としての「モルモット」にされたのです。

古来、モルモットは、さまざまな動物実験に用いられています。
なぜモルモットが使われるのか。
それは、モルモットが人間を襲う心配が100%ないからです。

広島の平和記念公園には、「安らかにお眠り下さい。過ちは二度と繰り返しませんから」と刻まれた石碑があります。
広島に原爆が投下され、長崎にも投下され、35万人もの犠牲者を出した日本の、では、いったい何が「過ち」だったのでしょうか。

モルモットは、過ちを犯したから実験材料に使われるのではありません。
人間の都合で実験材料にされているのです。
なぜなら、モルモットが人間に反撃する可能性が皆無だからです。

実験に使われたモルモットが、
「もう過ちは繰り返しません。わたしたちは二度と実験しません」と言ったところで、実験は終わりません。
モルモットは、人間の「都合」で実験材料に使われているだけだからです。
同様に日本は、米国の都合で実験材料にされたのです。反撃の畏れがないからです。

ひとつ大切なことを書いておかなければなりません。
実は日本は、広島、長崎に原爆が投下される前に、すでに日本では、原爆の開発を終えていたという事実です。
開発途上だったという人もいます。そうではなく完成段階にあったという説もあります。
はっきりしていることは、その原爆(これを日本では新型爆弾と呼びました)は、すでに使用できる段階にまで至っていたという事実です。

当時、軍の上層部は、この新型爆弾をもって米国に乾坤一擲の大勝負を挑みたいと昭和天皇に上奏しました。
これは記録に残っている史実です。
けれど昭和天皇は、この上奏を却下しました。

そのとき昭和天皇は、次のようにおおせであったそうです。
=========
その新型爆弾によって、
たとえ我が国の戦況が有利になることがあったとしても、
そのために、
相互が新型爆弾の投下合戦にいたり、
結果、何百万もの無辜の民が死ぬようなことになるとしたら、
私はご先祖に申し訳がたたない。

=========

陛下はそのように述べられ、原爆の製造の禁止を、現下に却下しただけでなく、その開発の中止までをも命じられたのです。

日本は、広島、長崎に原爆が投下されたとき、それが新型爆弾(原子爆弾)だとすぐにわかりました。
なぜわかったかといえば、日本でも同じ爆弾を開発していたからです。
ですから日本は、すぐに米国政府に抗議文を出しています。
その抗議文は、スイスを通じて出されました。
引用しますので、是非、ご一読いただきたいと思います。
まさに血を吐くような誠実な文章です。

~~~~~~~~~
【米機の新型爆弾による攻撃に対する抗議文】

今月6日、米国航空機は、広島市の市街地区に対し新型爆弾を投下し、瞬時にして多数の市民を殺傷し同市の大半を潰滅させました。
広島市は、何ら特殊の軍事的防衛機能や、そのための施設を施していない普通の一地方都市です。
同市全体を、ひとつの軍事目標にするような性質を持つ町ではありません。

本件爆撃に関する声明において、米国トルーマン大統領は、「われらは船渠(せんきょ)工場および交通施設を破壊した」と言っています。
しかしこの爆弾は、落下傘を付けて投下され、空中で炸裂し、極めて広い範囲への破壊的効力を及ぼすものです。

つまり、この爆弾で、この投下方法を用いるとき、攻撃の効果を右のような特定目標に限定することは、物理的に全然不可能なことは明白です。
そして本件爆弾が、どのような性能を持つものであるかは、米国側は、すでに承知しているものです。

実際の被害状況は、広範囲にわたって交戦者、非交戦者の別なく、男女老幼を問わず、すべて爆風および幅射熱によって無差別に殺傷されました。
その被害範囲は広く、かつ甚大であるだけでなく、個々の傷害状況を見ても、「惨虐」なるものです。

およそ交戦者は、害敵手段の選択について、無制限の権利を有するものではありません。
不必要の苦痛を与えるような兵器、投射物その他を使用してはならないことは、戦時国際法の根本原則です。
そのことは、戦時国際法であるハーグ陸戦条約規則第22条、及び第23条(ホ)号に明定されています。

米国政府はこのたびの世界大戦勃発以来、再三にわたって、
「毒ガスその他の非人道的戦争方法の使用は文明社会の世論によって不法であり、相手国が先に使用しない限り、これを使用することはない」と声明しています。

しかし、米国が今回使用した本件爆弾は、その性能の無差別かつ惨虐性において、従来かかる性能を有するが故に使用を禁止せられをる毒ガスその他の兵器よりも、はるかに凌駕するものです。

米国は国際法および人道の根本原則を無視して、すでに広範囲にわたって日本の大都市に対して、無差別爆撃を実施しています。
多数の老幼婦女子を殺傷しています。
神社や仏閣、学校や病院、一般の民家などを倒壊または焼失させています。

そしてさらにいま、新奇にして、かつ従来のいかなる兵器、投射物とも比べ物にならない無差別性、惨虐性をもつ本件爆弾を使用したのです。
これは、人類文化に対する新たな罪悪です。

日本政府は、ここに自からの名において、かつまた、全人類、および文明の名において、米国政府を糾弾します。
そして即時、かかる非人道的兵器の使用を放棄すべきことを厳重に要求します。

昭和20年8月11日


【英文】
PUBLIC INTERNATIONAL LAW - ATOMIC BOMBING OF HIROSHIMA AND NAGASAKI WAS AN ILLEGAL ACT IN VIOLATION OF INTERNATIONAL LAW.

The Japanese Government presented a letter of protest as stated below, to the Government of the United States through the Government of Switzerland on August 10, 1945.

August 10, 1945

A New-Type, Cruel Bomb Ignoring International law; Imperial Govern-ment Protest to the Government of the United States.
With regard to the attack by a new-type bomb on the city of Hiroshima by a B-29 bomber on the 6th inst. the Imperial Government filed the following protest on the 10th inst. to the Government of the United States through the Government of Switzerland, and gave instructions to the Japanese Minister to Switzerland, Kase, to make the explanation of explanation of the same effect to the Inter-national Committee of Red Cross.

Protest against the Attack of a New-Type Bomb by American Airplane:

On the 6th of this month, an airplane of the United States dropped a new-type bomb on the urban district of the city of Hiroshima, and it killed and wounded a large number of the citizens and destroyed the bulk of the city. The city of Hiroshima is an crdinary local city which is not provided with any military defensive preparations or establishments, and the whole city has not a character of a military objective. In the statement on the aerial bom-bardment in this case, the United States President “Truman” asserts that they will destroy docks, factories and transport facilities.
However, since the bomb in this case, dropped by a parachute, explodes in the air and extends the destructive effect to quite a wide sphere, it is clear to be quite impossible in technique to limit the effect of attack thereby to such specific objectives as mentioned above; and the above efficiency of the bomb in this case is already known to the United States. In the light of the actual state of damage, the damaged district covers a wide area, and those who were in the district were all killed indiscriminately by bomb-shell blast and radiant heat without dis-tinction of combatant or non-combatant or of age or sex. The damaged sphere is general and immense, and judging from the most cruel one that ever existed. It is a fundamental principle of international law in time of war that a belligerent has not an unlimited right in chosing the means of injuring the enemy, and should not use such weapons, projectiles, and other material as cause unnecessary pain; and these are each expressly stipulated in the annex of the Convention respecting the Laws and Customs of War on Land and artices 22 and 23(e) of the Regulations respecting the Laws and Customs of War on Land. Since the beginning of the present World War, the Government of the United States has declared repeatedly that the use of poison or other inhumane methods of warfare has been regarded as illegal by the pubic opin-ion in civilized countries, and that the United States would not use these methods of warfare unless the other countries used these first. However, the bomb in this case, which the United States used this time, exceeds by far the indiscriminate and cruel character of efficiency, the poison and other weapons the use of which has been prohibited hitherto because of such an efficiency. Disregarding a fundamental principle of international law and humanity, the United States has already made indiscriminate aerial bombardments on cities of the Empire in very wide areas, and it has already killed and injured a large number of old people, children, and women and collapsed or burned down shrines, temples, schools, hospital and ordinary private houses. Also, the United States has used the new bomb in this case which has indiscriminate and cruel character beyond comparison with all weapons and projectile of the past. This is a new offence against the civilization of mankind. The Imperial Government impeaches the Government of the United States in its own name and the name of all mankind and of civilization, and demands strongly that the Government of the United States give up the use of such an inhumane weapon instantly.

Note: Japan Branch of the International Law Association, Japanese Annual of International Law, 8, pp.251-2. (Tokyo: 1964)

~~~~~~~~~~~~~~~

日本国政府は、この抗議文で、原爆を「非人道的兵器」と呼び、その使用を米国政府に「放棄せよ」とまで言っています。
科学技術としての開発はともかく、それを兵器として使用することは、人道上許されないと明確に述べています。
これが日本の姿勢です。

原爆を投下によって無差別大量殺人をしていながら、大統領声明で「広島は軍事基地だ」と強弁した米国政府、それが自国の原爆開発をむしろ積極的に放棄した日本国政府と、理はどちらにあるのでしょうか。

亡くなられた広島や長崎の一般市民が「過ち」をおかしたわけではないことは、疑いのない事実です。
では、日本という国家が、過ちを犯したのでしょうか。何が日本の「過ち」だったのでしょうか。
戦争をしたことでしょうか。

その戦争によって、東南アジアはもとより、世界中の植民地となっていた民族が、国家を築き、独立を勝ち得ています。
もし大東亜戦争がなかったら、500年続いた欧米列強による有色人種への植民地支配は、21世紀となった今日でも、なお続いていたことでしょう。
世界でただ一国、たったひとりになっても、正義のためには武器を持って戦う。その武士道の国が、世界の有色民族を、独立へと導いています。
そしてその日本は、戦争の末期、敗色が濃くなった厳しい状況下にあっても、なお、自ら開発した原爆を製造中止にし、その使用をやめています。

一方、同時期に原爆の開発をしていた米国は、報復のおそれのない日本に対し、「実験」と称して広島長崎に原爆を投下しました。
人類史上、「過ち」を犯したのは、果たして誰なのでしょうか。

日本はなぜ実験に使われたのか。
その答えは、「日本に報復能力がなかったから」です。
私たちは、そこから大切なことを学ぶ必要があると思います。

正義には常に「報復能力」が必要だ、ということです。
「報復能力」がなければ、人の命も道徳も正義も、すべて踏みにじられてしまうのです。
それが世界の現実だということです。

もうひとつたいせつなことは、昭和天皇が、世界が核競争になることを未然に防ぐため、技術レベルでは原爆を開発することができ、それを米国に撃ち込むことさえできたにもかかわらず、それを人類のためにと、却下されたということです。

このことは、終戦の詔勅にも明確に述べられています。
========
敵ハ新ニ残虐ナル爆弾ヲ使用シテ無辜ヲ殺傷シ惨害ノ及フ所真ニ測ルヘカラサルニ至ル而モ尚交戦ヲ継続セムカ終ニ我カ民族ノ滅亡ヲ招来スルノミナラス延テ人類ノ文明ヲモ破却スヘシ斯ノ如クムハ朕何ヲ以テカ億兆ノ赤子ヲ保シ皇祖皇宗ノ神霊ニ謝セムヤ

(口語訳)
敵国は新たに残虐なる爆弾を使用し、いくども罪なき民を殺傷し、その惨害の及ぶ範囲は、まことにはかりしれない。
この上、なお交戦を続けるであろうか。
ついには、わが日本民族の滅亡をも招きかねず、さらには人類文明そのものを破滅させるにちがいない。
そのようになったならば、朕は何をもって億兆の国民と子孫を保てばよいか、皇祖神・歴代天皇・皇室の神霊にあやまればよいか。
========

世界中、どこの国でも、すべてに優先するのが国益です。どの国も、自国の利益のためだけに思考し行動します。
けれど、昭和天皇は、「人類文明そのもの」と述べられています。人類史上、人類の福祉と幸福のために、身を切る覚悟とその実行をしてきたのは、昭和天皇のご意思です。
私たち日本人はそういう国の民です。

しかしだからといって、どこかの国のように、いつまでも恨みを忘れないなどというのは論外です。
なぜなら歴史は、良いとか悪いとかの批判するものではないからです。
善悪で思考停止してはいけないのです。

実際に起きた事実は事実です。
そのことをきちんと知った上で、二度と同じことが起こらないように努力をしていくことが、人の道です。

相手は変わらないのです。
文句を言おうが、恨もうが、国も個人も、相手は相手の人生を生きているのですし、相手には相手の都合があるのです。
昨今の日韓の問題も同じです。
韓国が何を言おうが日本が変わることはないし、日本が何を言おうが韓国が変わることもありません。
だからといって、向こうの都合ばかりに無理やり付き合わされてもろくなことはないし、何より今回除外したフッ化水素ガスは、サリンの材料です。
そもそも信用できない相手に売るべきものではありません。

いかなる国の民であれ、一般の民間人が大量に殺戮されるようなことは、これからの人類史において、絶対にあってはならないことです。
そのために必要なことは、日本は堂々とかつ粛々と進めていくべきです。
それが人類史上、唯一の被爆国となった日本の行うべき道です。

広島でも長崎でも、亡くなられた方々の御霊は、自分たちが殺されたから復讐してほしいなどと、おそらく誰も望まない。むしろ、
「二度と俺たちと同じ目に
 遭わないようにしてくれよ。
 そのために思考停止などにならず、
 必要な努力をしてくれよ」
と望んでおいでなのではないでしょうか。

今日は、午前8時15分に黙祷を捧げさせていただきます。


※この記事は2014年8月のリニューアルです。
お読みいただき、ありがとうございました。
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コメント

kinshisho

日本の呪い?アメリカは今、報復に遭っている?
 こんにちは。
 過激なタイトルで申し訳ありません。
 私は広島出身であり、被曝三世なので、今回の記事に対して無関心でいることはできません。
 
 原爆にしても大東亜戦争の敗戦にしても、恐らく御神意が絡んでいるのは間違いないと思われ、そこには人間的理知では理解不能の何らかの要素が複雑に絡み合っているのでしょう。
 で、日本にとっては屈辱的ですが、少なくともこの76年間、国際紛争の渦中には大きく巻き込まれることはなく、あの敗戦を以て日本人の命が羽よりも軽い時代も終わりを告げたことも事実です。
 恐らく、神々にしてみれば、仮にもしも次の覇権国家ならぬ基軸国家が日本であるならば、それは武力がモノを言う時代とは違う新たな時代の筈で、そのためには日本を国際的な争いの渦中から遠ざける必要があったのかもしれません。
 次の時代の担い手をここで消耗させる訳にはいかなかったのではないかと今になっては思います。
 そして、第二次世界大戦程勝利者が消耗した戦いはないのではないでしょうか。
 戦勝国の人々は冷戦下で勝利と繁栄に酔い痴れている影で、イギリスではその後何度も労働争議に見舞われ産業は大きく衰退し、アメリカではベトナム戦争で自らの威信を大いに傷つけ、ソ連も放置しておけば自国の崩壊につながりかねなかったとはいえ、アフガン紛争は結果としてソ連崩壊につながったのは御存知の通り。
 更に現在、どういう訳か世界中が災害に見舞われ今年は日本でも熱海で大きな被害を蒙りましたが、それ以外は例年と比べ災害規模は比較的小規模の反面、中の国は悲惨極まりない有様、ヨーロッパでも滅多にない水害のためドイツを中心に数千人の安否が不明、アメリカでもニューヨークで地下鉄が浸水するなど、これまで考えもしないような災害が世界規模で襲い掛かっています。
 そして、アメリカではカリフォルニア州で早くも山火事が発生しているようで、今年から来年に掛けて巨大な山火事が襲い掛かるのは確実です。もしかしたら、ビバリーヒルズ、更にワインで有名なナパバレーもどうなるかは分かりません。
 カリフォルニアの山火事自体は実は毎年のことで、生態系も山火事を前提としているようで、そのことは地元も分かっていたらしく、だからこそ世界最大規模の消防組織を完備し、これまではそれでどうにか制御できる規模だったのですけど、2018年以降例年になく乾燥が続くようになり、結果山火事が大規模化するようになって東京23区を上回る面積を毎年焼失するようになっていますけど、一部では東京大空襲の呪いだとか、原爆を落とした呪いだとか言われてましたね。
 その上アメリカの戦後はまさに覇権国家らしからぬ踏んだり蹴ったりの日々で、日本の航空機産業をツブした結果、日本によって結果として逆に自国にとっては航空機産業以上に重要な自動車産業が壊滅的な打撃を受け、その上90年代に日本の某高級車をGMが分解研究した結果、GMの技術力では生産不可能なことが判明し、いつの間にか技術格差は取返しのつかないレベルまで拡大しており、アメリカが本格的に金融にのめり込むようになったのもこの頃からだったような気がします。
 カリフォルニア州は今後も巨大山火事に悩まされるのは確実で、その内保水力が失われ地下水は枯渇し、結果人の住むには適さない土地となりワイン産業や世界有数の規模を誇る農業も不可能となり、更に水がなくなればシリコンバレーも壊滅的打撃を受けることになるでしょう。
 そうなれば全米で最も裕福な州は全米で最も貧乏な州に落ちぶれることになります。そんなことになればウォール街にも影響が及ぶのは確実で、アメリカ経済にも大きな打撃が及ぶものと推測されます。
 それでなくとも最近は規制や重税を嫌って企業や富裕層のカリフォルニア州からの脱出が相次いでいるとか。
 まあ、早く脱出した方々は賢明だと思いますね。主な移住先はテキサス州だとか。因みにテキサス州は全米で最も保守的な州である反面最も親日的と言われ、今から5年後に日本の新幹線が開通するのは偶然でも何でもありません。
 更に、アメリカを繁栄に導いた原動力の一つである網の目のようなフリーウェイや道路。これの老朽化が急激に進む反面軍事予算に圧迫され維持補修がままならない州も出始めていて、ミシガン州ではアスファルトで再舗装するより元の砂利道に戻す動きさえあります。
 その広い領土と道路がアメリカの足枷になりつつあるのではないでしょうか。
 それにしても、GDPが20兆ドルに達しながら道路の維持補修もままならないとか、恐らくアメリカは最早国内供給力を大幅に失っているのではないかとしか思えません。普通20兆ドルもあれば潤沢な予算が組める筈なのですが。
 その上大陸横断鉄道のレールは今や日本製ですし。アメリカは輸入依存度こそ低いけど、その内訳を見ると自国の核心に関わる製品の輸入が随分と増えているようで、やはり製造業が相当衰退していることが窺えます。
 尚、アメリカ人の平均所得は6万ドル近いけど、内実は超富裕層が平均を大きく押し上げているのが現状で、就労者のおよそ半分は2万ドル以下。その上GDPの成長は物価を押し上げるので実際には日本の派遣社員以上に苦しい生活だろうと思います。
 また、アメリカは東海岸などを除き公共交通機関が貧弱なため、自動車が買えない場合は給料の良い就職先を見つけるのが困難となり、それが貧困層の固定化にもつながっているのです。
 本来、格差拡大は衰退の前兆であり、アメリカ人の多くが自国が衰退していると思うのもそこなのでしょう。
 現在、中の国ではチャンスもなく単に上に搾取されていることを悟って絶望し全てを棄て横たわり族になる若者が続出していますが、近い内にアメリカもそうならないとは限りません。
 仮にそんなことになればアメリカ政府は非難するに違いありませんが、それは底辺が働かなくなることは国にとってはタヒ刑宣告であることを分かっているからでしょう。
 底辺が仕事がなく仕事を探している内は国としてもまだ安心なのでしょうね。
 ピラミッド社会は上が腐敗しても下が支え続けている限りは崩れることはありませんが、下から崩れれば再起不能に陥ります。いくら底辺層の生み出す付加価値が低いといっても、底辺が働かなくなるのはそれだけ恐怖なのです。何しろそこから消費が連鎖的に減って行くのですから。
 嘗てのガンディーの非暴力不服従運動を連想させますが、暴動は弾圧すれば済むけど無気力は別段罪を犯している訳でもない以上逮捕することもできませんし、かといって彼らにチャンスを与えようと国が支援しようとすれば大勢の納税者から反発は必至ですし。
 しかし、もしもアメリカで中の国と同じような現象に見舞われれば最悪就労者の半分が横たわりなんてことにでもなれば、上の者にとっては悪夢に違いありません。搾取できなくなるのですから。
 実は、ここ80年近く、アメリカは日本の神々から真綿で首を絞められるが如く衰退に追い込まれ、気が付けば最早弱体化は決定的となり、国内の道路の補修すらままならなくなり、本来ならその気になれば造れた筈の高速鉄道さえ日本から輸入するまで落ちぶれていた訳で、これが日本の呪いでないなら何なのでしょうか。
 で、日月神示には物持たぬ人、物持てる人より強くなるぞ、欲張っていろいろ買い溜めしている人、気の毒が出来るぞという記述があり、これは搾取に走る世界の超富裕層に対する警告としか思えません。
 更に、日本の御土上がる、外国の御土下がるとは今回の世界規模での洪水を意味しているのか、もしかしたら今年のみならず来年も発生することを意味しているのか。
 ここ最近、不思議と自然災害が日本以上に世界に襲い掛かっているような気がするのですよね。
 あと、これは推測に過ぎませんが、富裕層は一見すると安泰なように見えて、実はそうではないのではないか?考えてみれば、富裕層は収入も桁違いに多い反面、支出も桁違いで、その上物持ちなのでその維持費も加わりますし、昨今の急激な経済成長は、単にカネの景気が良いだけの話で、そうしないと富裕層の生活が維持できなくなりつつあるのではないのか?と思わずにはいられません。
 富裕層、というか持てる者が最も怖れることは持たざる者になることであり、そうならないために庶民層とは関係のない次元で必死にGDPを上げざるをえなくなっているのではないのか?
 もしもそうなら、こんな滑稽で気の毒なことはありません。そりゃ私も貧乏はイヤですが、自身の地位を維持するためここまで汲々とせねばならないのもどうでも良いですね。
 そして、アメリカ国内でも日本と戦争に至った原因はアメリカにあるという声が日増しに高まりつつありますけど、アメリカ政府が原爆投下も含めそれを公式に認め謝罪することは未来永劫ないでしょう。
 そんなことをすればアメリカの正義は崩れることになり、国内で退役軍人会を中心に猛然と不満と怒号が噴出すことになり、その上アメリカの国際的な発言力は地に堕ちます。そのとばっちりはイギリスなどにも及ぶ可能性があります。
 かといって、謝罪しなければアメリカは滅亡のその日まで日本の呪いから逃れられないのではないのか?
 日本も現在DSなどから苦しめられ続けていますが、それでも日本は辛うじて命脈を保っており、それは神々が、日本はどうやっても滅ぼせぬ、手を出せば自分が滅びることになるぞ、という警告かもしれません。しかし、明治維新以降150年以上に渡って投資し続けてきた以上、ここで損切をすれば自分たちの御先祖様に顔向けできないから勝ち目のない投資を続けざるをえなくなっていて、コンコルド効果の呪いにまで掛かっているのではないでしょうか。
 今にして思えば、原爆を投下しても日本を滅亡に追いやれなかった時点で世界は気付くべきだったのかもしれません。
 最後に、原爆に対するねず先生の見解ですので私もそれについてどうこうは言いません。しかし、この広島に於いてもアメリカに原爆を落とすべきと考えている御方は結構います。まあ全部を調べた訳ではなく、単に私の周囲がそうなのかもしれませんが。
 尤も、日本の場合投下するとすればアメリカの砂漠地帯か、もしくは太平洋上に警告した上で投下するでしょうけど。そして日本政府はこう世界に宣言すべきでしょうね。
『我が国は世界で唯一の原爆投下被害国であり、それ故我が国には二発の核兵器を落とす権利がある』
と。
 この先中の国が滅亡すれば極東の脅威は大幅に減少するため、アメリカとしては極東地域から撤退したいのが本音である以上、日本は核保有に向けて準備する必要があるでしょう。何故ならアメリカは撤退できるけど、日本はその場所から撤退できないのですから。
 この先反日勢力や核アレルギーの高齢者は確実に減少していくため次第に核保有賛成派が増えることになり、いずれそうなると確信しております。
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小名木善行(おなぎぜんこう)

Author:小名木善行(おなぎぜんこう)
連絡先: info@musubi-ac.com
昭和31年生まれ。浜松市出身。上場信販会社を経て執筆活動を中心に、私塾である「倭塾」を運営。またインターネット・ブログ「ねずさんの学ぼう日本」を毎日配信。「歴史を学ぶことでネガティブをポジティブに」という理念を掲げ活動する。古事記・日本書紀・万葉集などの原文を丁寧に読み解き、誰にでも納得できる日本論を発信。

《著書》日本図書館協会推薦『ねずさんの日本の心で読み解く百人一首』、『ねずさんと語る古事記1~3巻』、『ねずさんの奇跡の国 日本がわかる万葉集』、『ねずさんの世界に誇る覚醒と繁栄を解く日本書紀』、『ねずさんの知っておきたい日本のすごい秘密』、『日本建国史』、その他執筆多数。

《動画》「むすび大学シリーズ」、「ゆにわ塾シリーズ」「CGS目からウロコの日本の歴史シリーズ」、「明治150年 真の日本の姿シリーズ」、「優しい子を育てる小名木塾シリーズ」など多数。

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